動画広告の媒体一覧まとめ｜もう迷わない！特徴や選び方も徹底解説

「動画広告をどの媒体で配信すればいいかわからない」と考える担当者の方も多いことでしょう。自社の商品やサービスによって配信先の媒体を選ぶことは、マーケティングにおける重要な判断のひとつです。

視聴者層や拡散の仕方に違いがあるため、適切な媒体を選ばなければ、せっかく配信した動画広告の効果が小さくなるかもしれません。そこで本記事では、動画広告の媒体を一覧にして特徴を解説します。

どの媒体を選べば失敗せずに広告を配信できるかも紹介しますので、マーケティング担当の方はぜひご覧ください。

最後まで読んでいただければ、効率的に自社商品のよさをユーザーに伝えられるはずです。

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• 代表的な動画広告の媒体一覧
• 動画広告媒体の選び方
• 動画広告の効果を高めるポイント

動画広告の配信媒体とは

動画広告の配信媒体を決めるとは、言い換えれば「どこで動画を配信するか」を決めることです。例としては、「YouTube」や「Twitter」などが思いつくのではないでしょうか。それぞれの媒体によってメリット・デメリットがあるため、特徴を知っておく必要があります。まずはどのような配信媒体があるのか、次にまとめます。

なお動画広告そのものについての理解を深めたい方は、以下の記事も参考にしてください。

動画広告の媒体を一覧で紹介

本記事で紹介する媒体は以下のとおりです。

それぞれ詳しくみていきましょう。

参考：総務省「令和4年度情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査」

YouTube

YouTubeは、全世代に幅広くアプローチをして、商品やサービスを訴求したい企業におすすめの媒体です。

YouTubeの月間アクティブユーザー数は約22億人で、動画メディアのプラットフォームとして世界一を記録しています。さらに国内の全年代の87.1％がYouTubeを利用しているため、活用すれば、あらゆる世代に訴求できるでしょう。

参考：総務省「令和4年度情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査」

なおYouTube広告については、以下の記事でも解説しています。

Facebook

Facebookは、中堅世代や企業向けの商品を展開したい方におすすめの媒体 です。

なぜなら、日本では20代よりも、30代・40代のいわゆるビジネスパーソン世代が多く利用しているためです。

なお、Facebookは世界でもっとも利用されているSNSで、月間アクティブユーザー数は29億人を超えます。YouTubeも利用者は多いですが、Facebookのほうがターゲットを細かく絞って訴求できるので、商品やサービスによっては効率がよいはずです。

参考：総務省「令和4年度情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査」

なおFacebook広告については、以下の記事でも解説しています。

TikTok

TikTokは、10〜20代向けの商品やサービスを訴求したい場合におすすめの媒体です。

総務省の調査では、TikTokを利用している割合は、10代で87.1％、20代で47.9％と、他の世代より高くなっています。

参考：総務省「令和４年度情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査報告書」より作成

30代以降はグッと利用率が下がるので、若年層向きの媒体と言えるでしょう。

なおTikTokの動画広告については、以下の記事でも解説しています。

LINE

LINEは、圧倒的なリーチ数と、精度の高いターゲティング機能を活用したい場合におすすめです。

日本での利用率は全世代で94.0％と非常に高く、60代でも86.0%が利用しているため、すべての世代にリーチできると言えるでしょう。

年齢だけでなく、居住地やショッピングの履歴などの情報をもとにターゲティングができるので、高い精度で効率よく動画広告を配信できます。

参考：総務省「令和４年度情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査報告書」

なおLINE動画広告については、以下の記事でも解説しています。

Twitter

Twitterは、動画広告の拡散を狙うときにおすすめの媒体です。

国内の利用者は全世代の45.3%と、YouTubeやLINEには及びませんが、拡散性が高いという大きなメリットがあります。いわゆる「バズる」状態になれば、数時間で数10万ものインプレッションが無料で獲得できるため、費用対効果が高い媒体とも言えるでしょう。

参考：総務省「令和４年度情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査報告書」

なおTwitter広告については、以下の記事でも解説しています。

Instagram

Instagramは、若年層の女性をターゲットにしたい場合におすすめな媒体です。

とくに10代・20代の利用率は70％を超えます。 全世代の男性利用率が41.4％に対し、女性は58.9％なので、女性にリーチしやすい媒体です。 もともとは画像中心のSNSでしたが、最近はリール動画の導入により、縦型動画の広告もさかんに配信されています。

参考：総務省「令和４年度情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査報告書」

なおInstagramの動画広告については、以下の記事でも解説しています。

YDA（旧YDN）・GDN

YDA（Yahoo!ディスプレイ広告）とGDN（Googleディスプレイアドネットワーク）は、まだ商品の必要性を感じていない層にリーチしたい場合におすすめです。

どちらも提携サイトやアプリなど幅広く動画が配信されるため、いわば「だれにでも届く広告」となります。ターゲットに設定していなかった人にも届き、動画広告がきっかけで顧客となる可能性があります。

ただし強いニーズがない層にもリーチするので、成約率は高くならない可能性が高いことも理解しておきましょう。

AbemaTV

AbemaTVは、10代〜30代の若年層にリーチしたい場合におすすめです。

ユーザーの半数以上が18歳〜35歳であり、男女比は男性が71％、女性が29％です。

特徴としては、広告動画の高い視聴完了率があげられます。たとえば15秒の動画広告であれば94%、30秒でも93％と最後まで視聴されやすいことがわかります。これはターゲットや配信するタイミングの最適化を行なっているためです。

動画広告の視聴維持率に悩む場合は、AbemaTVでの配信を検討するとよいでしょう。

参考：ABEMA「ABEMA Ads Media Guide」

Threads

ThreadsはTwitterと同じくテキスト中心のSNSで、2023年にリリースされたばかりの今もっとも新しい媒体です。まだ媒体としての特性は明確ではありませんが、ユーザー数は右肩上がりに増えています。

2023年7月時点では動画広告の配信は行われていませんが、今後導入される可能性が高いでしょう。

動画広告媒体の4つの選び方

動画広告の媒体を選ぶときは、以下の4つを確認しましょう。

• ユーザー層
• 広告の形式
• 広告配信のタイミング
• 課金方法

それぞれ解説します。

ユーザー層

動画広告を配信する媒体を選ぶとき、ユーザー層がズレていると効果が出ません。

ニーズを感じてもらえる層に訴求しなければ、購入に至らずに終わってしまいます。たとえばファミリーカーの購入を訴求したいなら、子育てしている方が多い30代・40代にリーチできる媒体を選ぶべきです。

なお、この場合ビジネスパーソンの世代が使っており、細かな精度で配信先を絞れるFacebookがおすすめでしょう。Facebookであれば実名登録が基本なので、情報の正確性も高いと考えられます。

またユーザー層だけでなく、広告の種類も媒体を決める時に重要です。Facebookであれば以下の動画広告が配信できます。

• ニュースフィード
• インストリーム動画広告
• ストーリーズ広告
• リール広告

どの媒体・種類がよいか、ユーザー層に応じて決めましょう。

広告の形式

動画広告の効果を高めるには、形式やフォーマットの確認も重要です。

制作したい動画の形式が媒体の求める形式に合わないと、修正したり作りかえたりするコストが発生します。たとえばバナー広告は、静止画やスライドショーのイメージをお持ちではないでしょうか。

しかし現在では、バナー広告に動画が使用できる媒体も増えています。スライドショーで制作したあとに動画が使えるとわかったら、無駄なコストが発生するかもしれません。

また同じ媒体でも、表示される場所で使用できる形式やフォーマットが異なることも多いので注意が必要です。動画のサイズも多様になっており、YouTubeでの配信であれば横型で、TikTokであれば縦型の動画広告にする必要があります。制作する動画の形式やフォーマットを確認したうえで、配信する媒体を決めましょう。

なおバナー広告について詳しく知りたい方は以下も参考にしてください。

広告配信のタイミング

フォーマットに加えて、ねらったタイミングで広告配信ができるかどうかもチェックしましょう。ユーザー層がターゲットに合っていても、表示されるタイミングが悪いと関心をもってもらえません。

勉強系の動画の途中でミッドロール広告（動画の途中で流れる動画広告）が流れると、集中力を乱されて邪魔に感じるユーザーが多いはずです。その場合は動画の冒頭のプレロール広告か、最後に流れるポストロール広告にする必要があります。

動画広告がねらったタイミングで配信できるか、確認したうえで媒体を選びましょう。

課金方法

媒体によって課金方法が異なるため、確認しておく必要があります。動画広告の配信でよくみられる課金方法は以下のとおりです。

• CPM（インプレッション課金）
• CPE（エンゲージメント課金）
• CPC（クリック課金）
• CPV（視聴課金）

課金方法によって必要な予算も変わってくるため、事前に何が使えるかを確認して、自社に合う方法を選びましょう。なお課金方法だけでなく、動画制作を外注した際にかかる費用も知りたい方は、以下を参考にしてください。

またSNSでの動画広告の制作については、以下もご覧ください。

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なお無料見積もりも行っておりますので、お問い合わせは以下よりお願いします。

動画広告の効果を高める4つのポイント

動画広告の効果を高めるポイントは、以下の4つです。

• 動画広告の目的を明確にする
• 印象に残りやすい構成にする
• ユーザー層に合わせた形式や内容で作る
• 動画の最後で行動を促す

それぞれ解説します。

ポイント1：動画広告の目的を明確にする

動画広告の目的が決まればゴールが明確になるので、媒体や課金方法が決めやすくなります。たとえばブランディングが目的であれば、再生してもらうことと高い視聴維持率が主な目的となるでしょう。認知が目的なので、サービス購入や問い合わせに至る率が低い媒体でも、発信を続ける意味が出てきます。

一方で購入までつなげたい場合は、ユーザー層に合わせた媒体を選ぶ必要があります。マラソンのゴールがわかればペースが決められるように、動画広告も目的がわかれば戦略を立てやすいはずです。

ポイント2：印象に残りやすい構成にする

動画は「最初の3秒」で視聴し続けるか判断されると言われているので、導入部分でいかに視聴者に強い印象を与えられるかがポイントです。

また導入部分だけでなく、最後まで見てもらえる工夫も欠かせません。動画広告は15秒〜1分ほどの長さが一般的です。したがって短い時間でもストーリーを持たせる構成にするといった「引きつける構成」が必要でしょう。

ポイント3：ユーザー層に合わせた形式や内容で作る

動画の形式は媒体に合わせるだけでなく、ユーザー層にも合わせましょう。

たとえば若年層への訴求を行う場合、スマートフォンでの動画視聴を想定して縦型で動画広告を制作すると効果的です。一方でFacebookなどの媒体でビジネスパーソンに訴求したいなら、横型の動画を制作するとパソコンでも視聴しやすく、ストレスを与えないはずです。

また内容も、ビジネスパーソン向けであれば、言葉遣いを丁寧にしたり落ち着いたBGMにしたりするとよいでしょう。動画制作の目的が決まったら、想定される視聴者（ペルソナ）を設定しておき、ペルソナが好む動画に仕上げていきます。

ポイント4：動画の最後で行動を促す

動画を視聴してもらって終わりではなく、何をしてもらいたいかを明確に伝える訴求が大切です。行動を促すことで、何をすべきか視聴者に意識づけられるため、実際に行動してもらいやすくなるでしょう。

ブランディングが目的の動画であれば拡散をお願いしたり、購入してもらうことが目的であればECサイトへの訪問を促したりすることで、反応率が向上します。

動画広告の一覧に関するよくあるご質問

動画広告の一覧についてのご質問はかなり多くいただきます。その中から、頻度の高いものへの回答をまとめました。ぜひ参考にしてみてください。

動画広告にはどんな種類がありますか？

動画広告には、大きく分けて以下の2種類があります。
・インストリーム広告
・アウトストリーム広告
インストリーム広告は、YouTubeやニコニコ動画などの動画配信サービスで、動画コンテンツの前後または動画の合間に配信される広告です。一方で、アウトストリーム広告は、WEBサイトやアプリのフィードなどに配信される広告です。

YouTube広告にはどんな種類がありますか？

YouTubeで配信できる動画広告として、以下の6種類があります。
・インストリーム広告
・バンパー広告
・インフィード動画広告
・アウトストリーム広告
・マストヘッド広告
・YouTubeショート広告
なお、これまでオーバーレイ広告という広告もありましたが、2023年4月6日に廃止となっています。

4大マス広告とは何ですか？

4大マス広告とは、テレビ、ラジオ、新聞、雑誌の4つのメディアに掲載される広告のことです。4大マス広告は、不特定多数の人に広く情報を届けることができるのが特徴です。そのため、商品やサービスの認知拡大やイメージアップに効果的です。ただし、ターゲティングが難しく効果測定が大変というデメリットもあります。

まとめ

動画広告の媒体は多く、それぞれの特徴やユーザー層を理解し、自社商品のターゲットに合わせて配信することが大切です。紹介した広告媒体は、次のとおりです。

また、動画広告の媒体の選び方は以下の4つでした。

• ユーザー層
• 広告の形式
• 広告配信のタイミング
• 課金方法

いずれも商品の成約率に直結する要素なので、慎重に検討したい要素です。

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