動画コンテンツの市場は、急速な技術進歩と消費者のニーズの変化により、年々拡大を続けています。2024年には、その市場規模はさらに飛躍的に成長すると予測されています。
スマホやSNSの普及により、いつでもどこでも動画コンテンツを楽しめる社会になりました。
本記事では、最新の市場規模データをもとに、動画コンテンツの現状を分析し、今後の展望についても詳しく解説します。
ぜひ、動画マーケティングや動画配信プラットフォームなどに興味がある方はぜひ参考にしてください。
動画制作サービス「ムビサク」では企業向けの動画コンテンツの豊富な制作実績があります。動画制作を検討している方はぜひ一度お問い合わせください。
- 動画コンテンツの市場規模
- 動画コンテンツの市場規模が拡大している理由
- 動画コンテンツ市場の今後の展望
目次
動画制作でこんなお悩みありませんか？
- 動画制作を考えているがどうすればよいかわからない
- 急いで動画を作りたいが方法がわからない
- 高品質な動画を制作したいが自社では難しい…
＼ スピーディーに高品質な動画を作るならムビサク ／
無料で相談・問い合わせる動画コンテンツとは？
動画コンテンツとは、映像と音声を組み合わせたメディア形式のひとつで、情報やエンターテインメントを視聴者に提供するものです。
例えば、映画やテレビ番組、オンラインストリーミングサービスなどで配信されています。また、YouTube、TikTok、Instagramをはじめとしたソーシャルメディアに投稿されることもあります。
最近では、企業がマーケティングや採用活動の一環として動画を制作することも増えてきました。
企業で動画コンテンツを活用することでさまざまなメリットがあります。動画コンテンツは、視覚と聴覚を同時に刺激するため、テキストや静止画と比較して多くの情報を伝えることができます。その結果、視聴者の記憶に残りやすく、理解を促進することにもつながります。
なお、企業が動画コンテンツを活用するメリットについては、以下の記事でも詳しく解説しています。
動画コンテンツの市場規模は拡大傾向
引用：株式会社矢野経済研究所｜動画コンテンツビジネスに関する調査を実施（2022年
株式会社矢野経済研究所が発表した、「動画コンテンツビジネス総市場規模推移」によると、動画コンテンツの市場規模は、年々拡大傾向にあります。
ここでは、以下5つのビジネスをまとめて「主要5市場」として評価しています。
- 動画制作サービス
- 動画編集サービス
- 動画配信プラットフォーム
- ライブ配信アプリ
- アニメ制作
2021年度の市場規模は7,500億円と前年比108.4%になっており、2022年度の予測では、109.3％増加した8,200億円とされています。
動画コンテンツの市場が拡大する背景としては、スマホやタブレットなどのモバイルデバイスの普及があげられます。Amazon Prime VideoやNetflixなど、サブスク形式で動画を視聴できるサービスも増えてきています。
また、最近では、YouTubeショートやTikTok、Instagramリールなどの縦型動画も多く、視聴者がいつでもどこでも気軽に動画コンテンツに触れられる環境があります。
動画コンテンツは消費者だけではなく、クリエイターにも人気です。動画配信プラットフォームにコンテンツを投稿することで、多くの視聴者を集めて広告収入を得ることも可能です。
動画配信プラットフォーム市場
総務省が発表した「令和4年版 情報通信白書」によると、2021年における世界の動画配信・音楽配信・電子書籍の市場規模は、合計で14兆1,452億円にものぼります。この数字は、前年比21.7%増と拡大傾向にあります。
また、日本では、合計で1兆171億円であり、前年比18.4％増になります。そのなかでも、2021年の動画配信市場は、4,614億円と前年比19.0％増であり、今後も拡大されるという予測になっています。
動画配信プラットフォーム市場は、ストリーミングサービスの普及により急速に拡大しています。NetflixやAmazon Prime Videoだけではなく、Disney+（ディズニープラス）やU-NEXTなども台頭しています。
これらのプラットフォームは、オリジナルコンテンツの制作に多額の投資を行い、競争力を高めています。とくに、Netflixは、オリジナルシリーズや映画の成功により、視聴者の支持を集めているため、今後も各サービスにおける動画コンテンツの活発化が期待されます。
動画広告市場
引用：サイバーエージェント｜2023年国内動画広告の市場調査
株式会社サイバーエージェントと株式会社デジタルインファクトが共同で実施した国内動画広告の市場調査によると、2023年の動画広告市場は、6,253億円に達しています。これは、前年比112%増という、動画広告市場の拡大を表しています。
また、動画広告市場は今後も拡大傾向にあると予測されており、2024年には 7,209億円に到達して、2027年には1兆228億円を超える見込みであるとされています。
また、スマホやコネクテッドテレビ向けの動画広告需要も伸びている点が特徴です。スマホ向けの広告の需要は、5,48億円と全体の81%を占めており、前年比109.7%と増加傾向にあります。
一方、コネクテッドテレビ向けの広告は740億円と、スマホ向けの広告と比べて規模自体は小さいものの、前年比137.0%と大幅に拡大を続けています。
映像制作市場
2021年に総務省から発行された「2021年情報通信業基本調査」によると、2020年における映像情報制作・配給業の売上高は、8,059億円です。これは、情報通信業における全体の1.5%にあたります。
2019年度は8,913億円であったのに対して前年比90.4%と減少傾向にあります。
映像制作市場には、ハイクオリティな映画制作から短編動画、企業のプロモーションビデオまで幅広いジャンルの動画コンテンツが含まれます。
動画コンテンツ自体の需要は高いものの、映画市場はNetflixなどのストリーミングサービスの需要増加により、伸び悩みぎみになっていると考えられます。
また、フリーランスの台頭により、低コストで動画制作を依頼できる機会も増え、売上高でみると、映像制作市場は減少傾向になっているともいえるでしょう。
動画コンテンツの市場規模が拡大している要因
動画コンテンツの市場規模が拡大している要因には、主に以下の3点が挙げられます。
- スマホの普及
- 通信環境の整備
- SNSの動画普及
ここでは、それぞれの要因について、詳しく解説していきます。ぜひ参考にしてみてください。
スマホの普及
引用：NTTドコモ モバイル社会研究所｜スマートフォン・ケータイ所有動向について
動画コンテンツの市場規模が拡大している要因のひとつとして、スマホの普及が挙げられます。スマホは、その手軽さと機能性から、消費者の日常生活に深く浸透しています。
そのため、いつでもどこでも動画を視聴できる環境が整い、多くの人々が移動中や休憩時間に気軽に動画コンテンツを楽しめるようになりました。
とくに、YouTubeやTikTok、Instagramなどのプラットフォームは、スマホユーザー向けに最適化されたアプリケーションを提供しており、ユーザーは直感的な操作で簡単に動画を視聴して共有することができます。
なお、株式会社NTTドコモが運営する「モバイル社会研究所」の調査によると、2010年のスマホ所有率は4%でしたが、2023年にはスマホ所有率は96.3%と拡大傾向にあります。
今後もスマホの普及に伴い、動画コンテンツの市場が伸びていくと考えられます。
通信環境の整備
動画コンテンツ市場の拡大の要因には、通信環境の整備もあげられます。とくに、高速インターネット接続の普及が、動画視聴を気軽なものにして、ユーザー体験を向上させています。
4G LTEの普及により、モバイルデータ通信の速度と安定性が飛躍的に向上し、場所を問わず高品質な動画ストリーミングが可能になりました。
さらに、5Gの導入が進むことで、より一層の高速化と遅延の改善が実現し、これまで以上に滑らかな動画を視聴できるようになります。
総務省の「令和2年版 情報通信白書」によると、2020年に商用開始された5Gの利用拡大は、2024年にはモバイル経由の通信のうち45%を担うと予測されています。
これにより、ライブ配信サービスやリアルタイムで楽しめるインタラクティブ動画の人気も高まり、動画コンテンツ市場の拡大を後押ししていくと考えられます。
SNSの動画普及
SNSの普及も、動画コンテンツ市場の拡大に大きな影響を与えています。
総務省の「令和5年版 情報通信白書」によると、世界のSNS利用者数は2022年の45億9,000万人から2028年にかけて60億3,000万人まで増加すると予測されています。
また、日本においてもSNSのユーザーは増加傾向にあり、2022年の1億200万人から2027年には1億1,300万人まで到達すると予測されています。
FacebookやInstagram、TwitterなどのSNSは、ユーザーが簡単に動画を共有し、視聴できるプラットフォームを提供しています。とくに、ショート動画の人気が高まっており、TikTokやInstagram リールでも多く見受けられます。
これらのプラットフォームでは、スマホで視聴できる縦型動画の手軽さが多くのユーザーを引きつけています。また、SNSはアルゴリズムを駆使してユーザーの興味関心に合わせた動画を自動的に表示するため、視聴者は常に新しいコンテンツを発見し続けることができます。
動画コンテンツのマーケティング効果は？
動画コンテンツで期待されるマーケティング効果には、主に以下の2点があげられます。
- 購買意欲の向上
- 広告宣伝の改善
ここでは、それぞれのマーケティング効果に動画コンテンツがどのように影響を与えているのか、データを交えて解説します。
購買意欲の向上
動画コンテンツは購買行動に影響を与えることで、効果的なマーケティングが期待できます。
とくに、YouTubeのような動画プラットフォームでは、視聴者が商品レビューや使用方法を実際に見ることができるため、購入前の不安を解消することにつながります。
若年層リサーチ結果を発信する「TesTee Lab」の2020年の調査によると、YouTuberから影響を受けて実行したことのある消費行動には、1位に「動画で紹介していた商品を購入」があげられます。
10代では男性の33.8%、女性の46.5%という結果になり、若年層にとってYouTubeにより消費行動が積極的になっているという様子が確認できました。
このように、動画コンテンツは購買行動に対して影響力を持ち、企業のマーケティング戦略において欠かせない要素となっています。
広告宣伝の改善
引用：アライドアーキテクツ株式会社｜デジタルマーケティングの実態調査
動画コンテンツには、広告宣伝の改善というマーケティング効果あります。
株式会社アドウェイズが発表した「企業のデジタルマーケティング施策における動画活用の実態調査 2021」によると、対象者の6割以上が「デジタルマーケティングに動画を活用することで成果が向上した」と回答しています。
動画コンテンツはSNSとの親和性も高く、広告費の削減やCVRの改善、LPの滞在時間の向上もみられました。
たとえば、「広告のCPC、CPAが削減された」と回答したのは全体の20.0%を占めており、「広告のCVRが向上した」と回答した対象も20.0%になっています。
このように、動画広告は視覚的に魅力的なコンテンツを通じて強い広告効果を発揮し、企業のブランド価値向上と売上増加に貢献しています。
動画コンテンツ市場の今後の展望
動画コンテンツ市場は、コロナ特需が終了した今もなお成長を続けると予測されています。スマートテレビやストリーミングデバイス（動画視聴のためのテレビ周辺機器）の普及、5Gの導入、技術の進化が市場の追い風となり、さらに新たな視聴体験を提供することで市場の拡大が期待されています。
コロナ特需は終了
引用：インプレス総合研究所｜「動画配信ビジネス調査報告書2023」
コロナ禍による特需が一段落し、動画コンテンツ市場は新たなフェーズに突入しています。感染拡大の収束により在宅時間が減少し、消費者のエンターテインメントの選択肢が増える中で、動画コンテンツ業界は激しい競争に直面しています。
インプレス総合研究所が発表した「動画配信ビジネス調査報告書2023」によると、直近3ヶ月以内での有料動画配信サービスの利用率は、コロナ禍の2020年では25.6%と大幅に伸びています。
2022年ごろからは平常な伸びに戻っているものの、2023年も動画配信サービスの需要は伸びています。そのため、今後は質の高いオリジナルコンテンツの制作や、ユーザー体験の向上が鍵となるでしょう。
テレビデバイス利用が成長
引用：インプレス総合研究所｜「動画配信ビジネス調査報告書2023」
インプレス総合研究所の調査によると、有料動画サービスの利用において、テレビデバイスの利用が顕著に増加していることが明らかになっています。
とくに、大画面での高品質な視聴体験を求める消費者が増えており、スマートテレビ、やテレビに接続してオンライン上の動画を視聴できるストリーミングデバイスを通じて動画コンテンツを楽しむ傾向が高まっています。
そのため、2021年では有料サービスを視聴する環境として、47.4%であったテレビが、2023年には53.6%と増加傾向がみられています。/span>
これにより、PCやスマホだけでなく、リビングルームでの家族団欒のひとときとして動画を視聴するスタイルが再び注目されていると言えるでしょう。
こうした動きは、動画コンテンツの合間に流れる動画広告の需要増加などにもつながり、企業のプロモーション活動として動画広告はさらに伸びていくと考えられます。
今後も拡大し続ける可能性は高い
コロナ特需が終わった今後も、動画コンテンツ市場は引き続き成長を続ける可能性が高いです。
株式会社サイバーエージェントの連結子会社である株式会社AJAの調査によると、国内のOTT市場は拡大傾向にあります。OTTとは、オーバー・ザ・トップ（Over The Top）の略称であり、電話回線やテレビ回線などの通信インフラを用いずに、インターネット回線を用いたオンライン上でのコンテンツ配信サービスのことを指します。
本調査では、OTTのなかでも動画配信サービスに焦点を当てており、2024年には1兆円規模を突破して1兆700億円となる見込みです。また、翌年の2025年には、1兆1,910億円と今後も成長が期待できます。
まとめ
動画コンテンツ市場は技術進歩と消費者ニーズの変化で年々拡大しており、2024年にはさらに成長が予測されています。
市場拡大の背景には、スマホとSNSの普及があり、企業のマーケティングにも重要な役割を果たしています。
市場調査によれば、動画制作、編集、配信プラットフォームなど主要市場は大幅に成長し続けています。動画コンテンツは視覚と聴覚を同時に刺激し、消費者の購買意欲やブランド認知度を高めるため、今後もその市場は拡大し続ける見込みです。
なお、ムビサクでは、実写動画からアニメーション動画まで幅広く動画コンテンツの豊富な制作実績があります。
無料相談も承っていますので、ぜひ一度お問い合わせください。
03-5909-3939