企業のプロモーション手段として、高い効果が期待できるのがテレビCMです。インターネット広告が主流となった今でも、テレビならではの強みを活かした施策が注目を集めています。
本記事では、テレビCMの現状から、活用することで得られる効果やメリット、注意点やデメリットを紹介します。また、効果測定の重要性や具体的な効果測定方法、費用対効果を高めるためのポイントまで幅広く解説します。これからテレビCMを検討している方はぜひ最後までご覧ください。
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- テレビCMの効果とメリット・デメリット
- テレビCMの効果測定方法と費用対効果を高めるポイント
- テレビCMの費用と料金相場
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無料で相談・問い合わせるテレビCMとは?
テレビCMとは、テレビ放送を通じて不特定多数の視聴者に向けて商品やサービス、企業のメッセージを伝える広告手法のひとつです。映像と音声を組み合わせて短時間でインパクトを与えられることから、長年にわたり多くの企業に活用されてきました。
例えば、企業のブランドイメージを構築するブランディング目的のCMや、新商品発売時の販促を目的としたCMなどがあげられます。また、地域密着型のローカルCMから全国ネットの大規模展開まで、ターゲットや戦略に応じた活用が可能です。
加えて、短期間で一気に多くの人々にリーチできる即効性があり、キャンペーンと連動させることで購買行動を促す効果も期待できます。
テレビCMの現状

引用:インプレス総合研究所|「動画配信ビジネス調査報告書2023」
近年では、YouTubeや動画配信プラットフォームの登場で、テレビの視聴スタイルが変化しています。例えば、インターネット経由で動画コンテンツを視聴する「VOD(ビデオ・オン・デマンド)」は、従来のテレビ番組が一定のスケジュールで放送される形式に対して、視聴者が好みのタイミングで視聴できる形式です。
インプレス総合研究所の調査によると、有料動画サービスの利用において、テレビデバイスの利用が顕著に増加していることが明らかになっています。2021年では有料サービスを視聴する環境として、47.4%であったテレビが、2023年には53.6%と増加傾向がみられています。
WEBCMやVOD動画広告が多くなる流れも顕著です。しかし、テレビ視聴の増加によりPCやスマホだけでなく、リビングルームでの家族団らんのひとときとして動画を視聴するスタイルが再び注目され、テレビCMは今後も注目を集めていくと考えられます。
テレビCMの効果とメリット

テレビCMの効果やメリットとして以下のような点があげられます。
- 幅広い年齢層へリーチできる
- ブランディングに効果的である
- 他メディアとのシナジー効果も期待できる
ここでは、それぞれの効果やメリットを具体的に解説します。
幅広い年齢層へリーチできる
テレビCMのメリットのひとつは、世代を問わず幅広い年齢層に一度に情報を届けられる点にあります。特定のプラットフォームに限定されがちなインターネット広告とは異なり、テレビは家庭内で共有されるメディアであるため、老若男女問わず視聴の機会があります。
例えば、家族が団らんする時間帯の番組にCMを出稿すれば、子どもからシニア世代まで幅広い層への訴求が可能になります。そのため、特定の世代だけでなく、多様なターゲットにアプローチしたい場合には、テレビCMは有効な手段といえるでしょう。
ブランディングに効果的である
テレビCMは、短時間で企業の世界観やブランドの価値を感情的に伝えられる点がメリットです。映像、音楽、ナレーションなど複数の要素を組み合わせることで、視聴者の記憶に残る印象的なメッセージを届けられます。
例えば、企業理念や社会貢献への取り組みをテーマにしたストーリー性のあるCMは、単なる商品紹介ではなく、企業全体への信頼感や好感度を高める効果があります。テレビという信頼性の高いメディアを通じて発信することで、ブランド価値を中長期的に築き上げることが可能です。
他メディアとのシナジー効果も期待できる
テレビCMは、単体でも高い効果を発揮しますが、WEB広告やSNS、オフラインのイベントなど他のメディアと組み合わせることで、より強力なシナジー効果が期待できます。
例えば、テレビCMで使用したキャッチコピーやビジュアルをSNS投稿やバナー広告に展開することで、視聴者の記憶に残りやすくなり、統一感のあるブランディングが可能となります。特に、現在のようにメディアの接触機会が多様化している時代においては、テレビCMを中心に据えたクロスメディア戦略が広告全体の効果を底上げする役割を担うでしょう。
テレビCMの注意点とデメリット

テレビCMの注意点とデメリットとして以下のような点もあります。
- 効果測定が複雑になりやすい
- 一度放映した内容の修正が難しい
- 制作費用や放映コストが高額になりやすい
ここでは、それぞれの注意点やデメリットを具体的に解説します。
効果測定が複雑になりやすい
テレビCMは広範な視聴者に情報を届ける手段として有効ですが、一方で効果測定の面では課題もあります。視聴率やお問い合わせ数などである程度の成果は把握できますが、広告を見たことが購買行動にどう影響したのかを正確に分析するのは難しい場面が多く見られます。
例えば、CMを見た直後に商品を購入したとしても、他の要因が影響している可能性もあり、明確な因果関係を判断するのは簡単ではありません。WEBCMのように数値で成果を追いかけやすい媒体と比較すると、テレビCMは定量的な評価がしづらくなる傾向があります。
一度放映した内容の修正が難しい
テレビCMは完成度の高い映像を求められるため、内容の修正がしづらい点に注意が必要です。放映前に細かい確認や承認プロセスを経るため、変更を加えるには時間と手間がかかりますし、放映開始後の差し替えはさらに難易度が上がります。
例えば、放映直後に表現の見直しや情報の修正が必要になったとしても、すぐに対応するのは困難で、場合によっては放映の停止や、予定通りに放映を続けざるを得ないこともあります。そのため、内容の正確さや表現の適切さは、放映前に徹底的に精査しておくことが大切です。
制作費用や放映コストが高額になりやすい
テレビCMを制作や放映するには、ある程度まとまった予算が必要になるため、費用面での負担がネックになることがあります。企画立案から撮影、編集に至るまでの制作工程には専門的な技術やスタッフが関わるため、コストがかかりやすい構造になっています。
例えば、ロケ地での撮影や有名タレントの起用、ナレーションやBGMの演出にこだわると、費用はさらに膨らむことになります。また、地上波での放映には枠の確保にかかる料金も含まれ、全体的にコストの見積もりは高くなりやすい傾向があります。
テレビCMの費用と料金相場
テレビCMの費用や料金相場は、一般的に100万円~400万円程度です。YouTubeやSNS上で流すWEBCM(動画広告)の相場が10万円~200万円程度であるのに対して、費用が高くなりやすいです。ただし、映画のように著名な監督やプロデューサーを採用する場合や、芸能人に出演してもらう場合は、費用が変わってくるため注意しましょう。
テレビCMの費用の内訳として「企画費」「人件費」「諸経費」があります。「企画費」とは、テレビCMの企画や台本作成にかかる費用のことです。「人件費」とは、カメラマンやスタイリストなどに支払う費用のことです。「諸経費」とは、スタジオのレンタル料や特殊な機材の購入費用などがあげられます。
なお、テレビCMの費用を抑えるためには、動画制作会社に依頼することがおすすめです動画制作・映像制作会社なら「ムビサク」にお任せください。ムビサクでは、テレビCMやWEB上での広告・宣伝向けの動画における豊富な制作実績があります。
無料相談も承っております。ぜひ一度ご連絡ください。
テレビCMにおける効果測定の重要性

テレビCMは広範囲の視聴者に情報を届けられる一方で、出稿の判断や次回施策につなげるためには、放映後の効果測定が欠かせません。どれだけ視聴されたのか、実際にどのような反応があったのかを把握することで、投資に対する成果を検証できます。
例えば、CM放映後の問い合わせ件数やサイト訪問数、売上の推移などを分析すれば、視聴者の行動変化が見えてきます。効果測定を行わずに感覚的な判断で終わってしまうと、改善点を見逃しやすく、継続的な成果につながりにくくなる可能性があります。そのため、定量分析(数値データに基づく評価)や定性分析(視聴者の反応や印象)の両面から評価し、次回の広告計画に反映することが重要です。
テレビCMにおける効果測定方法

テレビCMにおける効果測定方法として、主に以下のような手法があります。
- 視聴率計測(GRP・GAP)
- ブランドリフト調査
- 検索リフト(サーチリフト)調査
- SNSのエンゲージメント調査
- WEBアクセス解析
- お問い合わせ数の解析(CV解析)
ここでは、それぞれの効果測定方法を具体的に紹介します。
視聴率計測(GRP・GAP)
テレビCMの効果を測定するうえで基本となるのが、視聴率に関する指標です。中でもGRPとGAPは、出稿したCMがどの程度の人に届いたかを把握するうえで重要な数値となります。ここでは、それぞれの計測方法について詳しく解説します。
GRP計測
GRP(Gross Rating Point)は、テレビCMの総視聴率の合計を示す指標で、広告のリーチとインパクトを把握するうえで使われます。GRPは以下の式で算出されます。
- GRP=視聴率×本数(放映回数)
例えば、20%の視聴率を記録した番組にCMを5回放映した場合、GRPは100になります。
スポットCMの場合は、最終的にGRPからパーコスト(CPR:Cost Per Rating)を算出して費用対効果を算出します。パーコストとは、テレビCMを放映する際における、1%の視聴率を獲得するために必要な費用のことです。
- パーコスト=広告費÷GRP
動画制作費と放映料の合計を「広告費」として、広告費や500万円かつ、GRPが100だった場合のパーコストは5万円となります。
この数値をもとに、広告の視聴率に対する費用対効果を判断できます。ただし、視聴率からは、実際の個人の行動や反応までは把握できない点には注意が必要です。
GAP計測
GAP(Gross Audience Point)は、GRPと似ていますが、視聴者が実際にテレビCMに注目しているかを分析する計測方法です。センサーカメラを活用して、テレビ画面を見ている時間を秒単位で記録するため、視聴率だけでは測れない「ながら見」などを考慮した検証が可能になります。
GAP計測では、視聴者が画面を1秒間注視した際に「1GAP」として評価します。放映したCMの注目度を評価できますが、GRP計測と同様に、視聴後の行動までは計測できない点には注意が必要です。
ブランドリフト調査
ブランドリフト調査は、テレビCMを視聴した後に視聴者の意識や印象がどのように変化したかを調べる方法です。基本的には、アンケート調査が多いです。
例えば、CM視聴後に「この会社を信頼できると思った」と回答した人の割合が上昇していれば、ブランドリフトが発生しているといえます。数字では見えにくい「認知」「好感度」「購買意欲」といった心理的な変化を捉えることで、CMのブランディング効果を評価するうえで役立つ調査です。
検索リフト(サーチリフト)調査
検索リフト(サーチリフト)調査は、テレビCMの放映によって、どれだけ視聴者が企業名や商品名を検索したかを調べる方法です。ブランド認知の変化を計測する目的に用いられることが多いため、ブランドリフト調査の一環とされることもあります。
例えば、CM放映直後に検索エンジンで「◯◯ 保険」などの関連ワードの検索数が増えた場合、それはCMによる検索リフトの成果と捉えられます。検索という行動は、関心の高まりを示す具体的な指標となるため、CMが視聴者の行動を後押ししたかどうかを測る参考材料となります。
SNSのエンゲージメント調査
SNSのエンゲージメント調査は、テレビCMがSNS上でどのような反応を生んだかを可視化する手法です。例えば、CMに関連する投稿が「いいね」や「シェア」、「コメント」などをどの程度集めたかを分析することで、視聴者の関心度を測ることができます。
テレビというマス媒体から派生した反響が、SNSというデジタル空間に広がっているかを確認することで、CMの話題性や浸透性を間接的に知ることが可能になります。そのため、期間限定のキャンペーンなどの効果も測定できます。
WEBアクセス解析
WEBアクセス解析は、テレビCMの放映がWEBサイトへのアクセスにどう影響を与えたかを確認する方法です。例えば、CM放映の直後に公式サイトの訪問数が急増していれば、視聴者の関心が行動に結びついたと判断できます。
さらに、アクセス元や滞在時間、閲覧ページなども分析することで、どのような導線でサイトにたどり着いたのか、どのコンテンツに興味を持ったのかまで読み取ることができます。
WEBアクセス解析を行うことで、YouTubeやTikTok、Instagramなどの動画広告とのシナジー効果を可視化できる点もメリットといえるでしょう。
お問い合わせ数の解析(CV解析)
テレビCMの成果をより明確に把握する方法のひとつが、お問い合わせ数(CV数)の推移を追うCV(コンバージョン)解析です。
例えば、資料請求や無料相談、購入フォームへのアクセスがCM放映後にどれだけ増加したかを見れば、視聴者の行動変化を具体的に測ることができます。CV数は売上にダイレクトにつながるため、数値として残る実績は社内の報告資料や改善施策にも活用しやすく、テレビCMによる成果を可視化するうえで実用的な指標といえるでしょう。
テレビCMの費用対効果を高めるポイント

テレビCMの費用対効果を高めるポイントやコストを抑えるコツとして、以下のような点を意識してみましょう。
- テレビCMの目的やターゲットを明確にする
- 訴求したいメッセージをシンプルにまとめる
- 適切な放映時間帯と番組枠を選定する
- 行動喚起(CTA)を設ける
ここでは、それぞれのポイントやコツについて詳しく解説します。
テレビCMの目的やターゲットを明確にする
テレビCMを効果的に活用するためには、あらかじめ目的やターゲットを明確に設定しておくことが欠かせません。目的がブランド認知の向上なのか、それとも資料請求や購買促進なのかによって、内容や演出の方向性も変わってきます。
例えば、若年層向けの商品であれば、感覚的に響くテンポのよい構成や、親しみやすいキャラクターの起用などが検討されます。一方、シニア層向けであれば、安心感や信頼を重視したトーンの演出が求められるでしょう。
そのため、目的とターゲットを明確にすることは、メッセージの的確な届け方を考えるために大切なポイントです。
なお、テレビCMの目的によっては、インフォマーシャルという選択肢もあります。インフォマーシャルについては、こちらの記事も参考にしてください。
訴求したいメッセージをシンプルにまとめる
テレビCMは放映時間が限られているため、伝えたい内容はできるだけシンプルに整理しておく必要があります。情報を詰め込みすぎると視聴者に伝わりにくくなり、結果として印象に残らないという事態にもつながりかねません。
例えば、「無料相談実施中」「初月無料」といった一言で伝わるフレーズを軸にし、それを補足する形でビジュアルやナレーションを加えると、理解度も高まりやすくなります。メッセージの優先順位を明確にし、映像と音声で効果的に伝える構成が求められます。
なお、シンプルなメッセージにするには、アニメーションCMにすることもおすすめです。企業のアニメーションCMの事例については、こちらの記事も参考にしてください。
適切な放映時間帯と番組枠を選定する
テレビCMは、どの時間帯でどの番組で放映するかによって、届けられる視聴者層が大きく変わってきます。そのため、出稿前にターゲットの視聴傾向を把握し、適切な枠を選定することが重要です。
例えば、ビジネス層を狙うのであれば朝のニュース番組、ファミリー層なら夕方やゴールデンタイムのバラエティ番組といった具合に、視聴者が多くなる時間帯と番組の特性を組み合わせることで、効率よくリーチを広げることができます。適切な枠選びは、限られた予算のなかで効果を最大限に引き出すことコツといえるでしょう。
なお、仕事中のビジネスマンや、通学中の学生など、テレビを視聴できない環境でのアプローチには、WEBCMもおすすめです。WEBCMとテレビCMの違いや成功事例については、こちらの記事も参考にしてください。
行動喚起(CTA)を設ける
テレビCMをきっかけに視聴者の行動を促すには、明確なCTA(Call To Action:行動喚起)のフレーズを設けることが効果的です。例えば、「今すぐ検索」「詳しくはWEBで」「資料請求はこちら」など、次に取ってほしい行動を具体的に伝えることで、CMの視聴だけで終わらせずにアクションへとつなげることができます。
とくに商品購入やサービス登録を目的とする場合には、視聴者が迷わず行動に移れるような導線づくりが求められます。CMの最後に短くても印象に残るCTAを設けるだけで、反応率が変わってくることもあるため、なるべく加えるようにしましょう。
なお、費用を抑えながら効果的なテレビCMを制作するには、動画制作会社への相談がおすすめです。動画制作・映像制作会社なら「ムビサク」にお任せください。ムビサクでは、テレビCMやWEB上での広告・宣伝向けの動画における豊富な制作実績があります。
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テレビCMの効果におけるよくあるご質問
テレビCMの効果についてのご質問はかなり多くいただきます。その中から、頻度の高いものへの回答をまとめました。ぜひ参考にしてみてください。
テレビCMは効果やメリットは何ですか?
- テレビCMは幅広い年齢層に一斉に情報を届けられる点が特徴で、商品やサービスの認知拡大に効果があります。例えば、印象的な映像や音楽を使うことで、視聴者の記憶に残りやすく、ブランドイメージの構築にもつながります。また、テレビという信頼性の高い媒体を通じた情報発信は、企業への安心感を与える効果もあります。
テレビCMの短所やデメリットは何ですか?
- テレビCMは制作費や放映コストが高額になりやすく、予算面での負担が大きい点が課題です。また、放映後に内容を修正するのが難しく、事前に入念な準備が求められます。さらに、WEB広告と比べると視聴者の反応を数値で把握しづらく、効果測定が複雑になりやすい点もデメリットとしてあげられます。
テレビCMの制作にはいくらかかりますか?
- テレビCMの費用や料金相場は、一般的に100万円~400万円程度です。YouTubeやSNS上で流すWEBCM(動画広告)の相場が10万円~200万円程度であるのに対して、費用が高くなりやすいです。ただし、映画のように著名な監督やプロデューサーを採用する場合や、芸能人に出演してもらう場合は、費用が変わってくるため注意しましょう。
まとめ

テレビCMは、テレビ放送を通じて不特定多数の視聴者に向けて商品やサービス、企業のメッセージを伝える広告手法のひとつです。映像と音声を組み合わせて短時間でインパクトを与えられることから、長年にわたり多くの企業に活用されてきました。
幅広い年齢層へリーチでき、ブランディングに効果的な点がメリットです。一方で、効果測定が複雑になりやすく、制作費用や放映コストが高額になりやすい点がデメリットといえるでしょう。そのため、CM制作にかかるコストを抑えられる動画制作会社に依頼することがおすすめです。
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