【2026年版】BtoB企業における動画マーケティングの実態調査

最終更新2026/06/29

調査レポート

この記事の監修者

船木佑哉

<動画事業部部長>

動画制作・映像制作サービス「ムビサク（https://mvsk.jp/）」を提供するアルファノート株式会社（本社：東京都新宿区、社長：川端一行、以下：アルファノート）では、動画マーケティングを実施しているBtoB企業の担当者500名を対象に、動画マーケティングに関する実態調査を実施いたしましたので、報告いたします。

1 調査サマリー
2 調査背景
3 調査概要
4 動画の活用シーンは「YouTube・SNS」が最多
5 最も重視しているKPIは「再生回数・インプレッション数」
6 動画制作の予算は「10万円未満」が最多
7 動画活用で効果があった企業は60.6%
8 動画活用の効果は「展示会・イベントでの集客数の増加」が最多
9 来期以降に制作予定の動画は「YouTube・SNS向け」が1位
10 総括
11 転載・引用に関してのお願い
12 ムビサクとは？
13 会社概要

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調査サマリー

動画の活用で効果があったと回答した企業は60.6%
動画活用による具体的な効果は「展示会・イベントでの集客数の増加」が1位
来期以降、制作を予定している動画の1位は「YouTube・SNS向けの動画」

調査背景

BtoB企業においても、動画を活用したマーケティング施策は一般的になりつつあります。WEB広告やSNS、自社サイトへの掲載だけでなく、展示会や営業活動、顧客サポートなど、動画の活用シーンは年々広がっています。

一方でムビサクでも、「どのような場面で動画を活用すればよいのか」「どの程度の予算が必要なのか」「実際にどのような成果につながっているのか」といった疑問を持つ企業の方からのお問い合わせも多くいただきます。

そこで本調査では、BtoB企業の担当者500名を対象に、動画の活用シーンや予算、効果、今後の制作予定などについて調査を実施しました。これから動画マーケティングに取り組む企業の参考となれば幸いです。

調査概要

調査概要：BtoB企業における動画マーケティングの実態調査
調査方法：インターネット調査
調査期間：2026年6月9日～2026年6月10日
調査対象：動画マーケティングを実施しているBtoB企業の担当者
有効回答数：500名

動画の活用シーンは「YouTube・SNS」が最多

「どのようなシーンで動画を活用していますか？（複数選択可）」（n=500）と質問したところ、「YouTube・SNS」が48.6%、「WEB広告」が46.0%、「自社サイトへの掲載」が31.4%、「展示会・イベント」が23.0%、「商談時の会社・サービス紹介」が20.0%、「ウェビナー（配信・アーカイブ）」が19.0%、「導入事例紹介（顧客インタビューなど）」が17.6%、「既存顧客のサポート（マニュアルなど）」が17.2%、「その他」が10.0%という回答となりました。

YouTube・SNS：48.6%（243票）
WEB広告：46.0%（230票）
自社サイトへの掲載：31.4%（157票）
展示会・イベント：23.0%（115票）
商談時の会社・サービス紹介：20.0%（100票）
ウェビナー（配信・アーカイブ）：19.0%（95票）
導入事例紹介（顧客インタビューなど）：17.6%（88票）
既存顧客のサポート（マニュアルなど）：17.2%（86票）
その他：10.0%（50票）

※本調査は複数回答可（複数選択可）のため、各項目の回答割合の合計は100%にならず、回答者数（n=500）とも一致しません。

最も重視しているKPIは「再生回数・インプレッション数」

「最も重視しているKPIは何ですか？（最大3つまで）」（n=500）と質問したところ、「再生回数・インプレッション数」が41.6%、「サイト遷移数（クリック数）」が36.0%、「コンバージョン数（資料請求・お問い合わせ）」が32.2%、「商談数・案件化数」が21.4%、「受注数・売上金額」が21.4%、「解約率の改善」が5.0%、「特に設定していない」が18.2%という回答となりました。

再生回数・インプレッション数：41.6%（208票）
サイト遷移数（クリック数）：36.0%（180票）
コンバージョン数（資料請求・お問い合わせ）：32.2%（161票）
商談数・案件化数：21.4%（107票）
受注数・売上金額：21.4%（107票）
解約率の改善：5.0%（25票）
特に設定していない：18.2%（91票）

※本調査は複数回答可（複数選択可）のため、各項目の回答割合の合計は100%にならず、回答者数（n=500）とも一致しません。

動画制作の予算は「10万円未満」が最多

「動画制作の予算は1本あたりどれくらいですか？」（n=500）と質問したところ、「10万円未満」が28.4%、「10万円～30万円未満」が16.4%、「30万円～50万円未満」が23.0%、「50万円～100万円未満」が18.8%、「100万円～300万円未満」が8.0%、「300万円以上」が5.4%という回答となりました。

10万円未満：28.4%（142票）
10万円～30万円未満：16.4%（82票）
30万円～50万円未満：23.0%（115票）
50万円～100万円未満：18.8%（94票）
100万円～300万円未満：8.0%（40票）
300万円以上：5.4%（27票）

動画活用で効果があった企業は60.6%

「動画の活用はどの程度の効果がありましたか？」（n=500）と質問したところ、「期待以上の効果があった」が14.0%、「ある程度の効果があった」が46.6%、「あまり効果は感じられなかった」が19.8%、「全く効果はなかった」が5.6%、「わからない」が14.0%という回答となりました。

期待以上の効果があった：14.0%（70票）
ある程度の効果があった：46.6%（233票）
あまり効果は感じられなかった：19.8%（99票）
全く効果はなかった：5.6%（28票）
わからない：14.0%（70票）

動画活用の効果は「展示会・イベントでの集客数の増加」が最多

「動画の活用ではどのような効果がありましたか？（最大3つまで）」（n=500）と質問したところ、「展示会・イベントでの集客数の増加」が35.0%、「商談時における製品理解の促進」が32.4%、「お問い合わせ・リード獲得数の増加」が30.6%、「商談化率（アポ率）の向上」が23.8%、「受注率（成約率）の向上・検討期間の短縮」が17.0%、「社内稟議の通過・失注防止」が8.0%、「既存顧客のサポート工数の削減」が7.8%、「その他」が13.4%という回答となりました。

展示会・イベントでの集客数の増加：35.0%（175票）
商談時における製品理解の促進：32.4%（162票）
お問い合わせ・リード獲得数の増加：30.6%（153票）
商談化率（アポ率）の向上：23.8%（119票）
受注率（成約率）の向上・検討期間の短縮：17.0%（85票）
社内稟議の通過・失注防止：8.0%（40票）
既存顧客のサポート工数の削減：7.8%（39票）
その他：13.4%（67票）

※本調査は複数回答可（複数選択可）のため、各項目の回答割合の合計は100%にならず、回答者数（n=500）とも一致しません。

来期以降に制作予定の動画は「YouTube・SNS向け」が1位

「来期以降、制作を予定している動画は何ですか？（複数選択可）」（n=500）と質問したところ、「YouTube・SNS向けの動画」が40.8%、「WEB広告用の動画」が34.4%、「自社サイト掲載用の動画」が33.8%、「展示会・イベント用の動画」が24.4%、「ウェビナー・ノウハウ解説動画」が17.4%、「商談時の会社・サービス紹介動画」が15.2%、「導入事例紹介動画（顧客インタビューなど）」が12.4%、「既存顧客のサポート動画（マニュアルなど）」が10.0%、「今後の制作・強化予定はない」が16.0%という回答となりました。

YouTube・SNS向けの動画：40.8%（204票）
WEB広告用の動画：34.4%（172票）
自社サイト掲載用の動画：33.8%（169票）
展示会・イベント用の動画：24.4%（122票）
ウェビナー・ノウハウ解説動画：17.4%（87票）
商談時の会社・サービス紹介動画：15.2%（76票）
導入事例紹介動画（顧客インタビューなど）：12.4%（62票）
既存顧客のサポート動画（マニュアルなど）：10.0%（50票）
今後の制作・強化予定はない：16.0%（80票）

※本調査は複数回答可（複数選択可）のため、各項目の回答割合の合計は100%にならず、回答者数（n=500）とも一致しません。

総括

本調査の結果、BtoB企業ではYouTube・SNSやWEB広告、自社サイトなど複数のチャネルで動画を活用していることが分かりました。また、動画マーケティングにおいては再生回数やサイト遷移数だけでなく、コンバージョンや商談数など事業成果につながる指標も重視されている実態が明らかとなっています。

動画制作の予算は1本あたり10万円未満が最も多い一方で、30万円以上の予算を確保している企業も一定数存在しており、目的や用途に応じて投資額を調整している様子がうかがえます。また、動画を活用している企業の60.6%が効果を実感しており、「展示会・イベントでの集客数の増加」や「商談時における製品理解の促進」など、営業・マーケティング活動を支援する成果につながっていることが分かりました。

さらに、来期以降に制作を予定している動画では「YouTube・SNS向けの動画」が最多となり、オンライン上で継続的に情報発信を行うための動画コンテンツへの投資意欲が高まっています。BtoB企業においても、動画は単なる認知拡大だけではなく、リード獲得や営業活動、顧客サポートまで幅広い役割を担う重要なマーケティング施策として活用が進んでいると言えるでしょう。

「ムビサク」では、このような企業の動画制作・映像制作を企画から撮影・編集までワンストップでサポートしています。動画マーケティングの強化をご検討中の企業様は、ぜひお気軽にご相談ください。