動画制作・映像制作サービス「ムビサク(https://mvsk.jp/)」を提供するアルファノート株式会社(本社:東京都新宿区、社長:川端一行、以下:アルファノート)では、YouTubeで動画を活用している企業のSNSマーケティング担当者157名を対象に、企業のYouTubeマーケティングにおける実態調査を実施いたしましたので、報告いたします。
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無料で相談・問い合わせる調査サマリー
- YouTubeマーケティングの実施で効果があったと回答したのは66.9%
- 具体的な効果は「YouTubeでの視聴数・視聴維持率の増加」が1位
- 来期以降の予算増加は「動画広告の出稿費の増額」をあげる企業が最多
調査背景
YouTubeは長尺コンテンツを軸としたプラットフォームであり、企業アカウントにおいても、単発の広告出稿だけでなくチャンネルとしての継続的な運用や、検索・関連動画からの流入を見据えたSEO設計が重要視されるようになっています。特に商品・サービスの理解促進や比較検討段階の後押しといった役割において、他のSNSとは異なる強みを持つ媒体として注目されています。
一方で、YouTubeは企画・撮影・編集に加えて、サムネイル制作やタイトル・概要欄の最適化など、静止画中心のSNSと比較して工数が多くかかる媒体でもあります。そのため「自社内で完結させるべきか、制作会社などの外部パートナーに任せるべきか」「どの程度の頻度・予算で運用を続けるべきか」といった判断は、担当者にとって悩ましいポイントとなっています。
そこで本調査では、YouTubeで動画を活用している企業のSNSマーケティング担当者157名を対象に、運用体制、投稿頻度、予算、実感している効果、そして来期以降注力する施策について調査を実施しました。YouTubeマーケティングの強化を検討する企業様の参考となれば幸いです。
調査概要
- 調査概要:企業のYouTubeマーケティングにおける実態調査
- 調査方法:インターネット調査
- 調査期間:2026年9月2日
- 調査対象:YouTubeで動画を活用している企業のSNSマーケティング担当者
- 有効回答数:157名
YouTubeマーケティングの運用体制は「一部外注(投稿は社内で制作は外部など)」が最多
「YouTubeマーケティングの運用体制はどのような形ですか?」(n=157)と質問したところ、「社内メンバーのみ」が31.2%、「一部外注(投稿は社内で制作は外部など)」が58.6%、「大部分を外注(運用代行など)」が8.9%、「専任のメンバーはいない(他業務と兼任)」が1.3%という回答となりました。
- 社内メンバーのみ:31.2%(49票)
- 一部外注(投稿は社内で制作は外部など):58.6%(92票)
- 大部分を外注(運用代行など):8.9%(14票)
- 専任のメンバーはいない(他業務と兼任):1.3%(2票)
YouTubeでの動画の投稿頻度は「週に2~3回」が最多
「YouTubeでの動画の投稿頻度はどのくらいですか?」(n=157)と質問したところ、「1日に複数回」が9.6%、「1日に1回(毎日)」が22.9%、「週に2~3回」が32.5%、「週に1回」が22.9%、「月に1~2回」が8.9%、「3ヵ月に1~2回」が0.6%、「ほとんど投稿していない」が2.5%という回答となりました。
- 1日に複数回:9.6%(15票)
- 1日に1回(毎日):22.9%(36票)
- 週に2~3回:32.5%(51票)
- 週に1回:22.9%(36票)
- 月に1~2回:8.9%(14票)
- 3ヵ月に1~2回:0.6%(1票)
- ほとんど投稿していない:2.5%(4票)
YouTubeマーケティングにかける月間の総予算は「5万円~10万円未満」が最多
「YouTubeマーケティングにかける月間の総予算はどのくらいですか?」(n=157)と質問したところ、「5万円未満」が14.0%、「5万円~10万円未満」が28.7%、「10万円~30万円未満」が24.8%、「30万円~50万円未満」が14.6%、「50万円~100万円未満」が7.6%、「100万円~300万円未満」が7.0%、「300万円以上」が3.2%という回答となりました。
- 5万円未満:14.0%(22票)
- 5万円~10万円未満:28.7%(45票)
- 10万円~30万円未満:24.8%(39票)
- 30万円~50万円未満:14.6%(23票)
- 50万円~100万円未満:7.6%(12票)
- 100万円~300万円未満:7.0%(11票)
- 300万円以上:3.2%(5票)
YouTubeマーケティングの実施で効果があったと回答したのは66.9%
「YouTubeマーケティングの実施ではどの程度の効果がありましたか?」(n=157)と質問したところ、「期待以上の効果があった」が13.4%、「ある程度の効果があった」が53.5%、「あまり効果は感じられなかった」が21.7%、「全く効果はなかった」が8.3%、「わからない」が3.2%という回答となりました。
- 期待以上の効果があった:13.4%(21票)
- ある程度の効果があった:53.5%(84票)
- あまり効果は感じられなかった:21.7%(34票)
- 全く効果はなかった:8.3%(13票)
- わからない:3.2%(5票)
YouTubeマーケティングの効果は「YouTubeでの視聴数・視聴維持率の増加」が最多
「YouTubeマーケティングの実施ではどの程度の効果がありましたか?」の質問で「期待以上の効果があった」「ある程度の効果があった」と回答した105名を対象にしています。
「YouTubeマーケティングではどのような効果がありましたか?(複数選択可)」(n=105)と質問したところ、「YouTubeでの視聴数・視聴維持率の増加」が58.1%、「商品・サービスの理解促進」が51.4%、「認知度・知名度の向上」が47.6%、「企業やブランドのイメージアップ」が39.0%、「自社サイトへのアクセス数の増加」が34.3%、「オンライン上での検索数の増加」が26.7%、「YouTubeでのチャンネル登録者の増加」が24.8%、「コメント・高評価などエンゲージメントの増加」が21.9%、「コンバージョン数の増加(売上・リード獲得など)」が16.2%、「既存顧客のリピート率向上(ファン化など)」が16.2%、「SNSでのシェアや拡散の増加」が15.2%、「広告コストの効率化(CPAやCPCの改善など)」が11.4%、「その他」が1.0%という回答となりました。
- YouTubeでの視聴数・視聴維持率の増加:58.1%(61票)
- 商品・サービスの理解促進:51.4%(54票)
- 認知度・知名度の向上:47.6%(50票)
- 企業やブランドのイメージアップ:39.0%(41票)
- 自社サイトへのアクセス数の増加:34.3%(36票)
- オンライン上での検索数の増加:26.7%(28票)
- YouTubeでのチャンネル登録者の増加:24.8%(26票)
- コメント・高評価などエンゲージメントの増加:21.9%(23票)
- コンバージョン数の増加(売上・リード獲得など):16.2%(17票)
- 既存顧客のリピート率向上(ファン化など):16.2%(17票)
- SNSでのシェアや拡散の増加:15.2%(16票)
- 広告コストの効率化(CPAやCPCの改善など):11.4%(12票)
- その他:1.0%(1票)
※本設問は、「YouTubeマーケティングの実施ではどの程度の効果がありましたか?」で「期待以上の効果があった」「ある程度の効果があった」と回答した方(n=105)のみを対象に、複数回答可(複数選択可)で聴取しています。そのため、各項目の回答割合の合計は100%にならず、回答者数とも一致しません。
来期以降、予算を増やすYouTubeマーケティングの施策は「動画広告の出稿費の増額」が最多
「来期以降、予算を増やすYouTubeマーケティングの施策は何ですか?(最大3つまで)」(n=157)と質問したところ、「動画広告の出稿費の増額」が40.1%、「インフルエンサーの活用」が38.9%、「外注パートナーの起用(制作や運用など)」が35.0%、「オーガニック投稿(通常投稿)の本数増加」が20.4%、「動画制作や分析へのAI活用」が21.0%、「動画の内製化の体制強化(インハウス化)」が17.2%、「その他」が1.9%、「予算を増やす予定はない」が3.2%という回答となりました。
- 動画広告の出稿費の増額:40.1%(63票)
- インフルエンサーの活用:38.9%(61票)
- 外注パートナーの起用(制作や運用など):35.0%(55票)
- オーガニック投稿(通常投稿)の本数増加:20.4%(32票)
- 動画制作や分析へのAI活用:21.0%(33票)
- 動画の内製化の体制強化(インハウス化):17.2%(27票)
- その他:1.9%(3票)
- 予算を増やす予定はない:3.2%(5票)
※本調査は最大3つまでの複数選択のため、各項目の回答割合の合計は100%にならず、回答者数(n=157)とも一致しません。
総括
今回の調査結果から、企業のYouTubeマーケティングは「一部外注」を組み合わせたハイブリッド体制が主流であることがわかりました。「社内メンバーのみ」で完結させている企業は31.2%にとどまり、「一部外注」が58.6%と過半数を占めたことから、企画・撮影・編集など工数のかかる制作工程を外部パートナーに任せ、投稿・運用は社内で行うという分業体制が広く定着していると考えられます。
投稿頻度については「週に2~3回」が32.5%で最多となったものの、「1日に1回(毎日)」(22.9%)から「ほとんど投稿していない」(2.5%)まで幅広く分布しており、撮影・編集に工数がかかるYouTubeならではの、企業ごとの運用リソース差が表れた結果といえます。月間予算は「5万円~10万円未満」(28.7%)と「10万円~30万円未満」(24.8%)を合わせると過半数を占め、比較的抑えた予算規模で継続運用している企業が多い実態がうかがえます。
活用効果については「効果があった」(期待以上の効果があった+ある程度の効果があった)と回答した割合が66.9%となり、具体的な効果としては「YouTubeでの視聴数・視聴維持率の増加」(58.1%)が最も多く、「商品・サービスの理解促進」(51.4%)、「認知度・知名度の向上」(47.6%)が続きました。視聴数の獲得だけでなく、比較検討段階における商品理解の促進にもYouTubeが寄与していることがわかります。
来期以降の施策としては「動画広告の出稿費の増額」が40.1%で最多となり、「インフルエンサーの活用」(38.9%)、「外注パートナーの起用」(35.0%)が続きました。オーガニック投稿の強化(20.4%)よりも、広告出稿やインフルエンサー活用、外部パートナーとの連携によってリーチと専門性を補おうとする企業の姿勢がうかがえます。
「ムビサク」では、このようなYouTubeをはじめとしたSNS動画の企画・制作・運用支援を行っています。動画の内製化支援や外注体制の構築、広告クリエイティブの制作まで、企業様の課題に応じたサポートをご検討中の場合は、ぜひお気軽にご相談ください。
ムビサクとは?
「ムビサク」は、企業の動画制作・映像制作に関する課題を「サク」っと解決するという想いが込められています。YouTubeマーケティングは、チャンネルとしての継続運用や検索・関連動画からの流入を見据えた企画設計、視聴維持率を高める構成・編集など、他のSNSとは異なる専門性が求められます。また、企画・撮影・編集からサムネイル制作、タイトル・概要欄の最適化まで工程が多いため、内製と外注を組み合わせた運用体制の構築も欠かせません。
YouTubeの特性を踏まえた動画の企画・撮影・編集から、チャンネル運用や効果分析、広告クリエイティブへの活用まで、ワンストップでサポートいたします。運用体制の見直しや制作の外部委託をご検討中の企業様に向けて、YouTubeマーケティングを「ムビサク」と一緒に生み出しましょう。
転載・引用に関してのお願い
本調査内容を転載・引用などでご利用いただく場合は、以下のご対応をお願いいたします。
転載・引用元が「ムビサク」もしくは「アルファノート株式会社」である旨を明記
該当記事ページ(https://mvsk.jp/column/research-report-20260902-youtube-video-marketing)へのリンク設置
会社概要
- 会社名:アルファノート株式会社
- 本社所在地:東京都新宿区西新宿6-8-1 住友不動産新宿オークタワー 12階
- 代表取締役:川端 一行
- 設立:2004年7月
- 資本金:1億円
- 事業内容:
- 動画制作(https://mvsk.jp/)
- 映像制作
- 動画マーケティング
- 動画コンサルティング
- キャッシュレス決済関連事業
- 信販事業
- 貸金事業
- 上記各号に付随するコンサルティングサービス


