【2026年版】企業のInstagramにおける動画活用の実態調査｜効果があったと回答したのは72.9%

動画制作・映像制作サービス「ムビサク（https://mvsk.jp/）」を提供するアルファノート株式会社（本社：東京都新宿区、社長：川端一行、以下：アルファノート）では、Instagramで動画を活用している企業のSNSマーケティング担当者144名を対象に、企業のInstagramにおける動画活用の実態調査を実施いたしましたので、報告いたします。

調査サマリー

• 企業のInstagramの活用で効果があったと回答したのは72.9%
• 具体的な効果は「SNSでの視聴数・視聴維持率の増加」が1位
• 来期以降の施策として「動画広告の出稿費の増額」をあげる企業が最多

調査背景

近年、Instagramは静止画中心の情報発信にとどまらず、フィード投稿・ストーリーズ・リールなど、動画を軸としたコミュニケーションの比重が高まっています。アルゴリズムの仕様上も動画コンテンツはリーチが伸びやすいとされており、企業アカウントにおいても動画活用を前提とした運用設計が求められる場面が増えています。

一方で、動画制作には撮影・編集など静止画にはない工数が発生するため、「社内で完結させるべきか、外部パートナーに任せるべきか」「どの程度の頻度・予算で運用すべきか」といった判断は、担当者にとって悩ましいポイントとなっています。特にリソースが限られる企業では、内製と外注を組み合わせたハイブリッドな運用体制を採る動きも見られます。

そこで本調査では、Instagramで動画を活用している企業のSNSマーケティング担当者144名を対象に、運用体制、投稿頻度、予算、実感している効果、そして来期以降注力する施策について調査を実施しました。Instagramにおける動画活用の強化を検討する企業様の参考となれば幸いです。

調査概要

• 調査概要：企業のInstagramにおける動画活用の実態調査
• 調査方法：インターネット調査
• 調査期間：2026年8月25日
• 調査対象：Instagramで動画を活用している企業のSNSマーケティング担当者
• 有効回答数：144名

Instagramの動画運用体制は「一部外注（投稿は社内で制作は外部など）」が最多

「Instagramの運用体制はどのような形ですか？」（n=144）と質問したところ、「社内メンバーのみ」が34.0%、「一部外注（投稿は社内で制作は外部など）」が50.7%、「大部分を外注（運用代行など）」が13.2%、「専任のメンバーはいない（他業務と兼任）」が2.1%という回答となりました。

• 社内メンバーのみ：34.0%（49票）
• 一部外注（投稿は社内で制作は外部など）：50.7%（73票）
• 大部分を外注（運用代行など）：13.2%（19票）
• 専任のメンバーはいない（他業務と兼任）：2.1%（3票）

Instagramでの動画の投稿頻度は「週に2～3回」が最多

「Instagramでの動画の投稿頻度はどのくらいですか？」（n=144）と質問したところ、「1日に複数回」が12.5%、「1日に1回（毎日）」が31.3%、「週に2～3回」が37.5%、「週に1回」が16.0%、「月に1～2回」が2.8%という回答となりました。

• 1日に複数回：12.5%（18票）
• 1日に1回（毎日）：31.3%（45票）
• 週に2～3回：37.5%（54票）
• 週に1回：16.0%（23票）
• 月に1～2回：2.8%（4票）

Instagramにかける月間の総予算は「10万円～30万円未満」が最多

「Instagramにかける月間の総予算はどのくらいですか？」（n=144）と質問したところ、「5万円未満」が15.3%、「5万円～10万円未満」が22.2%、「10万円～30万円未満」が29.2%、「30万円～50万円未満」が16.7%、「50万円～100万円未満」が8.3%、「100万円～300万円未満」が4.9%、「300万円以上」が3.5%という回答となりました。

• 5万円未満：15.3%（22票）
• 5万円～10万円未満：22.2%（32票）
• 10万円～30万円未満：29.2%（42票）
• 30万円～50万円未満：16.7%（24票）
• 50万円～100万円未満：8.3%（12票）
• 100万円～300万円未満：4.9%（7票）
• 300万円以上：3.5%（5票）

Instagramの動画活用で効果があったと回答したのは72.9%

「Instagramの動画活用はどの程度の効果がありましたか？」（n=144）と質問したところ、「期待以上の効果があった」が15.3%、「ある程度の効果があった」が57.6%、「あまり効果は感じられなかった」が23.6%、「全く効果はなかった」が2.1%、「わからない」が1.4%という回答となりました。

• 期待以上の効果があった：15.3%（22票）
• ある程度の効果があった：57.6%（83票）
• あまり効果は感じられなかった：23.6%（34票）
• 全く効果はなかった：2.1%（3票）
• わからない：1.4%（2票）

Instagramの動画活用の効果は「SNSでの視聴数・視聴維持率の増加」が最多

「Instagramの動画活用はどの程度の効果がありましたか？」の質問で「期待以上の効果があった」「ある程度の効果があった」と回答した105名を対象にしています。

「Instagramの動画活用ではどのような効果がありましたか？（複数選択可）」（n=105）と質問したところ、「SNSでの視聴数・視聴維持率の増加」が57.1%、「商品・サービスの理解促進」が53.3%、「認知度・知名度の向上」が46.7%、「企業やブランドのイメージアップ」が45.7%、「自社サイトへのアクセス数の増加」が40.0%、「オンライン上での検索数の増加」が29.5%、「SNSでのエンゲージメント・フォロワーの増加」が21.0%、「既存顧客のリピート率向上（ファン化など）」が18.1%、「コンバージョン数の増加（売上・リード獲得など）」が17.1%、「広告コストの効率化（CPAやCPCの改善など）」が12.4%、「その他」が1.9%という回答となりました。

• SNSでの視聴数・視聴維持率の増加：57.1%（60票）
• 商品・サービスの理解促進：53.3%（56票）
• 認知度・知名度の向上：46.7%（49票）
• 企業やブランドのイメージアップ：45.7%（48票）
• 自社サイトへのアクセス数の増加：40.0%（42票）
• オンライン上での検索数の増加：29.5%（31票）
• SNSでのエンゲージメント・フォロワーの増加：21.0%（22票）
• 既存顧客のリピート率向上（ファン化など）：18.1%（19票）
• コンバージョン数の増加（売上・リード獲得など）：17.1%（18票）
• 広告コストの効率化（CPAやCPCの改善など）：12.4%（13票）
• その他：1.9%（2票）

※本設問は、「Instagramの動画活用はどの程度の効果がありましたか？」で「期待以上の効果があった」「ある程度の効果があった」と回答した方（n=105）のみを対象に、複数回答可（複数選択可）で聴取しています。そのため、各項目の回答割合の合計は100%にならず、回答者数とも一致しません。

来期以降、予算を増やすInstagramの施策は「動画広告の出稿費の増額」が最多

「来期以降、予算を増やすInstagramの施策は何ですか？（最大3つまで）」（n=144）と質問したところ、「動画広告の出稿費の増額」が46.5%、「インフルエンサーの活用」が40.3%、「外注パートナーの起用（制作や運用など）」が33.3%、「動画の内製化の体制強化（インハウス化）」が27.1%、「動画制作や分析へのAI活用」が18.1%、「オーガニック投稿（通常投稿）の本数増加」が17.4%、「予算を増やす予定はない」が3.5%という回答となりました。

• 動画広告の出稿費の増額：46.5%（67票）
• インフルエンサーの活用：40.3%（58票）
• 外注パートナーの起用（制作や運用など）：33.3%（48票）
• 動画の内製化の体制強化（インハウス化）：27.1%（39票）
• 動画制作や分析へのAI活用：18.1%（26票）
• オーガニック投稿（通常投稿）の本数増加：17.4%（25票）
• 予算を増やす予定はない：3.5%（5票）

※本調査は最大3つまでの複数選択のため、各項目の回答割合の合計は100%にならず、回答者数（n=144）とも一致しません。

総括

今回の調査結果から、Instagramにおける企業の動画運用は「一部外注」を組み合わせたハイブリッド体制が主流であることがわかりました。「社内メンバーのみ」で完結させている企業は34.0%にとどまり、「一部外注」が50.7%と半数を超えたことから、撮影・編集などの制作工程を外部パートナーに任せつつ、投稿・運用は社内で行うという分業体制が定着しつつあると考えられます。

投稿頻度については「週に2～3回」が37.5%で最多となり、「1日に1回（毎日）」の31.3%と合わせると、約7割の企業が週2回以上の高頻度で動画を投稿していることが明らかになりました。月間予算は「10万円～30万円未満」が29.2%で最多となり、比較的抑えた予算感の中で継続的な運用を行っている実態がうかがえます。

活用効果については「効果があった」（期待以上の効果があった＋ある程度の効果があった）と回答した割合が72.9%にのぼり、具体的な効果としては「SNSでの視聴数・視聴維持率の増加」（57.1%）が最も多く、「商品・サービスの理解促進」（53.3%）、「認知度・知名度の向上」（46.7%）が続きました。動画による視聴数の獲得だけでなく、商品理解や認知向上といった副次的な効果も実感されていることがわかります。

来期以降の施策としては「動画広告の出稿費の増額」が46.5%で最多となり、「インフルエンサーの活用」（40.3%）、「外注パートナーの起用」（33.3%）が続きました。オーガニック投稿の強化よりも、広告出稿やインフルエンサー活用、外部パートナーとの連携によってリーチと専門性を補おうとする企業の姿勢がうかがえます。

「ムビサク」では、このようなInstagramをはじめとしたSNS動画の企画・制作・運用支援を行っています。動画の内製化支援や外注体制の構築、広告クリエイティブの制作まで、企業様の課題に応じたサポートをご検討中の場合は、ぜひお気軽にご相談ください。

転載・引用に関してのお願い

本調査内容を転載・引用などでご利用いただく場合は、以下のご対応をお願いいたします。

転載・引用元が「ムビサク」もしくは「アルファノート株式会社」である旨を明記

該当記事ページ（https://mvsk.jp/column/research-report-20260825-instagram-video-marketing）へのリンク設置

ムビサクとは？

「ムビサク」は、企業の動画制作・映像制作に関する課題を「サク」っと解決するという想いが込められています。Instagramでの動画活用は、フィード・ストーリーズ・リールなど投稿形式ごとに求められる尺や見せ方が異なるうえ、内製と外注を組み合わせた運用体制の構築や、投稿頻度・予算に応じた企画設計も欠かせません。

Instagramの特性を踏まえた動画の企画・撮影・編集から、投稿運用や効果分析、広告クリエイティブへの活用まで、ワンストップでサポートいたします。運用体制の見直しや制作の外部委託をご検討中の企業様に向けて、Instagram動画マーケティングを「ムビサク」と一緒に生み出しましょう。

会社概要

• 会社名：アルファノート株式会社
• 本社所在地：東京都新宿区西新宿6-8-1 住友不動産新宿オークタワー 12階
• 代表取締役：川端 一行
• 設立：2004年7月
• 資本金：1億円
• 事業内容：
• 動画制作（https://mvsk.jp/）
• 映像制作
• 動画マーケティング
• 動画コンサルティング
• キャッシュレス決済関連事業
• 信販事業
• 貸金事業
• 上記各号に付随するコンサルティングサービス