【2026年版】不動産業界における動画マーケティングの実態調査｜効果があったと回答したのは59.0%

動画制作・映像制作サービス「ムビサク（https://mvsk.jp/）」を提供するアルファノート株式会社（本社：東京都新宿区、社長：川端一行、以下：アルファノート）では、不動産業界で動画を活用している営業・マーケティング・広報担当者200名を対象に、不動産業界における動画マーケティングの実態調査を実施いたしましたので、報告いたします。

調査サマリー

• 不動産業界での動画の活用で効果があったと回答したのは59.0%
• 具体的な効果は「お問い合わせ・反響数の増加」が1位
• 来期以降は「物件紹介・ルームツアー動画」の制作予定が最多

調査背景

不動産業界では、物件情報のWEB化やポータルサイトの普及により、求職者ならぬ「物件を探す顧客」が来店前・内見前にインターネット上で情報収集を完結させる動きが一般化しています。写真や間取り図だけでは伝わりにくい部屋の広さ感や採光、周辺環境の雰囲気を、いかにオンライン上で伝えるかが、反響数や成約率を左右する重要な要素となりつつあります。

特に近年は、遠方からの引っ越しや在宅勤務の普及に伴うオンライン内見のニーズ拡大、物件ポータルサイトにおける競合物件との差別化、YouTubeやSNSを通じた自社ブランディングなど、不動産会社が動画に期待する役割は多様化しています。一方で、「どのような動画をどのシーンで活用すべきか」「制作予算はどの程度がよいのか」「実際にどのような効果が得られるのか」といった具体的な判断材料を求める営業・マーケティング担当者の声も少なくありません。

そこで本調査では、不動産業界で動画を活用している営業・マーケティング・広報担当者200名を対象に、活用シーン、動画の種類、制作予算、実感している効果、そして来期以降の制作意向について調査を実施しました。不動産業界における動画の企画・制作を検討・強化している企業様の参考となれば幸いです。

調査概要

• 調査概要：不動産業界における動画マーケティングの実態調査
• 調査方法：インターネット調査
• 調査期間：2026年8月20日～2026年8月22日
• 調査対象：不動産業界で動画を活用している営業・マーケティング・広報担当者
• 有効回答数：200名

不動産業界における動画の活用シーンは「WEB広告」が最多

「不動産業界のどのようなシーンで動画を活用していますか？（複数選択可）」（n=200）と質問したところ、「WEB広告」が55.5%、「YouTube・SNSでの発信」が34.0%、「自社サイトへの掲載」が32.5%、「物件ポータルサイトへの掲載」が26.0%、「営業・商談時の提案資料」が25.5%、「既存顧客のサポート（設備の使い方・各種手続きなど）」が16.5%、「契約・入居時の案内」が14.0%、「その他」が6.0%という回答となりました。

• WEB広告：55.5%（111票）
• YouTube・SNSでの発信：34.0%（68票）
• 自社サイトへの掲載：32.5%（65票）
• 物件ポータルサイトへの掲載：26.0%（52票）
• 営業・商談時の提案資料：25.5%（51票）
• 既存顧客のサポート（設備の使い方・各種手続きなど）：16.5%（33票）
• 契約・入居時の案内：14.0%（28票）
• その他：6.0%（12票）

※本調査は複数回答可（複数選択可）のため、各項目の回答割合の合計は100%にならず、回答者数（n=200）とも一致しません。

活用している動画の種類は「物件紹介・ルームツアー動画」が最多に

「不動産業界においてどのような種類の動画を活用していますか？（複数選択可）」（n=200）と質問したところ、「物件紹介・ルームツアー動画」が51.0%、「周辺環境・エリア紹介動画」が37.0%、「企業ブランディング動画」が32.5%、「スタッフ紹介・社風紹介動画」が17.5%、「イベント・セミナー動画（オンライン見学会・セミナー配信など）」が14.0%、「マニュアル・手続き案内動画（設備の使い方など）」が14.0%、「ノウハウ・解説動画（家探しのコツなど）」が12.0%、「キャンペーン告知動画」が9.0%、「顧客の声・利用者のインタビュー動画」が7.0%、「その他」が5.5%という回答となりました。

• 物件紹介・ルームツアー動画：51.0%（102票）
• 周辺環境・エリア紹介動画：37.0%（74票）
• 企業ブランディング動画：32.5%（65票）
• スタッフ紹介・社風紹介動画：17.5%（35票）
• イベント・セミナー動画（オンライン見学会・セミナー配信など）：14.0%（28票）
• マニュアル・手続き案内動画（設備の使い方など）：14.0%（28票）
• ノウハウ・解説動画（家探しのコツなど）：12.0%（24票）
• キャンペーン告知動画：9.0%（18票）
• 顧客の声・利用者のインタビュー動画：7.0%（14票）
• その他：5.5%（11票）

※本調査は複数回答可（複数選択可）のため、各項目の回答割合の合計は100%にならず、回答者数（n=200）とも一致しません。

動画制作予算は1本あたり「10万円未満」が最も多い結果に

「不動産業界における動画制作の予算は1本あたりどれくらいですか？」（n=200）と質問したところ、「10万円未満」が24.5%、「10万円～30万円未満」が23.0%、「30万円～50万円未満」が20.5%、「50万円～100万円未満」が15.5%、「100万円～300万円未満」が11.0%、「300万円以上」が5.5%という回答となりました。

• 10万円未満：24.5%（49票）
• 10万円～30万円未満：23.0%（46票）
• 30万円～50万円未満：20.5%（41票）
• 50万円～100万円未満：15.5%（31票）
• 100万円～300万円未満：11.0%（22票）
• 300万円以上：5.5%（11票）

不動産業界での動画の活用で効果があったと回答したのは59.0%

「不動産業界の動画マーケティングはどの程度の効果がありましたか？」（n=200）と質問したところ、「期待以上の効果があった」が19.5%、「ある程度の効果があった」が39.5%、「あまり効果は感じられなかった」が27.0%、「全く効果はなかった」が5.0%、「わからない」が9.0%という回答となりました。「期待以上の効果があった」「ある程度の効果があった」を合わせると59.0%にのぼり、不動産業界においても動画が営業・マーケティング活動に一定の手応えをもたらしていることがうかがえます。

• 期待以上の効果があった：19.5%（39票）
• ある程度の効果があった：39.5%（79票）
• あまり効果は感じられなかった：27.0%（54票）
• 全く効果はなかった：5.0%（10票）
• わからない：9.0%（18票）

具体的な効果は「お問い合わせ・反響数の増加」が最も多くあげられた

「不動産業界の動画マーケティングはどの程度の効果がありましたか？」の質問で「期待以上の効果があった」「ある程度の効果があった」と回答した118名を対象にしています。

「不動産業界での動画の活用によってどのような効果がありましたか？（最大3つまで）」（n=118）と質問したところ、「お問い合わせ・反響数の増加」が49.2%、「内見・来店予約数の増加」が39.8%、「物件・サービスへの理解促進」が39.8%、「成約率（契約率）の向上」が22.0%、「商談への移行率の向上」が17.8%、「営業・接客時の説明工数の削減」が9.3%、「検討期間の短縮・他社への流出防止」が5.1%、「既存顧客へのサポート工数の削減」が5.1%という回答となりました。

• お問い合わせ・反響数の増加：49.2%（58票）
• 内見・来店予約数の増加：39.8%（47票）
• 物件・サービスへの理解促進：39.8%（47票）
• 成約率（契約率）の向上：22.0%（26票）
• 商談への移行率の向上：17.8%（21票）
• 営業・接客時の説明工数の削減：9.3%（11票）
• 検討期間の短縮・他社への流出防止：5.1%（6票）
• 既存顧客へのサポート工数の削減：5.1%（6票）

※本設問は、「不動産業界の動画マーケティングはどの程度の効果がありましたか？」で「期待以上の効果があった」「ある程度の効果があった」と回答した方（n=118）のみを対象に、最大3つまでの複数選択で聴取しています。そのため、各項目の回答割合の合計は100%にならず、回答者数とも一致しません。

来期以降制作を予定している動画は「物件紹介・ルームツアー動画」が最多に

「来期以降、制作を予定している動画は何ですか？（複数選択可）」（n=200）と質問したところ、「物件紹介・ルームツアー動画」が39.5%、「周辺環境・エリア紹介動画」が35.0%、「企業ブランディング動画」が29.0%、「スタッフ紹介・社風紹介動画」が21.5%、「イベント・セミナー動画（オンライン見学会・セミナー配信など）」が14.0%、「マニュアル・手続き案内動画（設備の使い方など）」が11.5%、「キャンペーン告知動画」が10.0%、「顧客の声・利用者のインタビュー動画」が8.0%、「ノウハウ・解説動画（家探しのコツなど）」が8.0%、「その他」が7.5%という回答となりました。

• 物件紹介・ルームツアー動画：39.5%（79票）
• 周辺環境・エリア紹介動画：35.0%（70票）
• 企業ブランディング動画：29.0%（58票）
• スタッフ紹介・社風紹介動画：21.5%（43票）
• イベント・セミナー動画（オンライン見学会・セミナー配信など）：14.0%（28票）
• マニュアル・手続き案内動画（設備の使い方など）：11.5%（23票）
• キャンペーン告知動画：10.0%（20票）
• 顧客の声・利用者のインタビュー動画：8.0%（16票）
• ノウハウ・解説動画（家探しのコツなど）：8.0%（16票）
• その他：7.5%（15票）

※本調査は複数回答可（複数選択可、最大3つまで）のため、各項目の回答割合の合計は100%にならず、回答者数（n=200）とも一致しません。

総括

本調査の結果、不動産業界における動画の活用シーンは「WEB広告」（55.5%）が最も多く、「YouTube・SNSでの発信」（34.0%）、「自社サイトへの掲載」（32.5%）が続きました。物件ポータルサイトや自社サイトといった既存の接点にとどまらず、集客の入口となる広告・SNSでの発信にも動画活用が広がっている実態がうかがえます。

活用している動画の種類としては「物件紹介・ルームツアー動画」（51.0%）が突出して多く、次いで「周辺環境・エリア紹介動画」（37.0%）、「企業ブランディング動画」（32.5%）が上位に挙がりました。物件そのものの魅力に加え、周辺環境や暮らしのイメージまで伝える動画へのニーズが高いことがわかります。

制作予算については「10万円未満」（24.5%）が最も多く、「10万円～30万円未満」（23.0%）と合わせると半数近くを占め、比較的低コストでの制作が主流であることが読み取れます。一方で「50万円～100万円未満」以上の予算をかける企業も一定数存在し、動画の用途や品質に応じて予算を使い分けている様子がうかがえます。

活用効果については、「効果があった」（期待以上の効果があった＋ある程度の効果があった）と回答した割合が59.0%となり、具体的な効果としては「お問い合わせ・反響数の増加」（49.2%）が最も多く挙げられたほか、「内見・来店予約数の増加」（39.8%）、「物件・サービスへの理解促進」（39.8%）が上位を占めました。動画が、見込み顧客の獲得から内見・成約プロセスの後押しまで、不動産営業の各段階で役立っていることがうかがえます。

来期以降の制作意向としては「物件紹介・ルームツアー動画」（39.5%）が引き続きトップとなり、「周辺環境・エリア紹介動画」（35.0%）が続きました。基本となる物件紹介コンテンツへの投資を継続しつつ、周辺環境の訴求やブランディングなど、活用の幅をさらに広げたいという意向がうかがえます。

「ムビサク」では、このような不動産業界向けの動画の企画・制作・活用支援を行っています。WEB広告や自社サイト、物件ポータルサイトなど、活用シーンに応じたメッセージ設計や構成・演出のご提案をご検討中の企業様は、ぜひお気軽にご相談ください。

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転載・引用に関してのお願い

本調査内容を転載・引用などでご利用いただく場合は、以下のご対応をお願いいたします。

転載・引用元が「ムビサク」もしくは「アルファノート株式会社」である旨を明記

該当記事ページ（https://mvsk.jp/column/research-report-20260822-real-estate-video-marketing）へのリンク設置

ムビサクとは？

「ムビサク」は、企業の動画制作・映像制作に関する課題を「サク」っと解決するという想いが込められています。不動産業界における動画は、WEB広告やポータルサイト、自社サイト、営業時の提案資料などさまざまなシーンで活用されます。また、物件紹介・ルームツアーから周辺環境の紹介、企業ブランディングまで求められる動画の種類も幅広いため、「誰に、何を、どのように伝えるか」を明確にした企画力と、活用シーンに応じた尺・構成を実現できる制作体制が欠かせません。

お問い合わせ・反響数の増加や内見・来店予約数の向上、成約率の改善など、不動産業界における具体的な課題に応じた企画・撮影・編集から、活用シーンに合わせた尺・構成の設計、効果検証や今後の展開計画の立案まで、ワンストップでサポートいたします。不動産業界における動画の企画・制作にお悩みの企業様に向けて、貴社ならではの魅力が伝わる動画を「ムビサク」と一緒に生み出しましょう。

会社概要

• 会社名：アルファノート株式会社
• 本社所在地：東京都新宿区西新宿6-8-1 住友不動産新宿オークタワー 12階
• 代表取締役：川端 一行
• 設立：2004年7月
• 資本金：1億円
• 事業内容：
• 動画制作（https://mvsk.jp/）
• 映像制作
• 動画マーケティング
• 動画コンサルティング
• キャッシュレス決済関連事業
• 信販事業
• 貸金事業
• 上記各号に付随するコンサルティングサービス