動画制作・映像制作サービス「ムビサク(https://mvsk.jp/)」を提供するアルファノート株式会社(本社:東京都新宿区、社長:川端一行、以下:アルファノート)では、採用活動において企業ブランディング動画を活用している人事担当者158名を対象に、採用での企業ブランディング動画に関する実態調査を実施いたしましたので、報告いたします。
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無料で相談・問い合わせる調査サマリー
- 企業ブランディング動画の活用シーンは「採用サイト・採用特設ページ」が最多
- 企業ブランディング動画の活用で効果があったと回答したのは75.3%
- 具体的な効果は「エントリー数が増加した」が1位
調査背景
人材獲得競争の激化に伴い、企業の採用活動においては、求人票や会社説明会だけでは伝えきれない「働く魅力」や「企業文化」を、いかに求職者に届けるかが重要な課題となっています。特に近年は、求職者が入社前にSNSやWEBサイトで企業の雰囲気を確認する動きが一般化しており、テキストや静止画だけでは伝わりにくい社風や社員の表情、職場の空気感を伝える手段として、企業ブランディング動画への注目が高まっています。
企業ブランディング動画は、採用サイトや採用特設ページにとどまらず、会社説明会、SNS、面接時の共有資料、内定者フォローなど、採用プロセスの様々な接点で活用され始めています。一方で、活用シーンが多様化するにつれて、「どの程度の長さで制作すべきか」「どれくらいの予算をかけるべきか」「実際にどのような効果が得られるのか」といった、制作・運用に関する具体的な判断材料を求める人事担当者の声も増えています。
そこで本調査では、採用活動で企業ブランディング動画を活用している人事担当者158名を対象に、活用シーン、動画の長さ、制作予算、実感している効果、そして来期以降の活用意向について調査を実施しました。採用活動における企業ブランディング動画の企画・制作を検討・強化している企業様の参考となれば幸いです。
調査概要
- 調査概要:採用での企業ブランディング動画に関する実態調査
- 調査方法:インターネット調査
- 調査期間:2026年8月17日~2026年8月18日
- 調査対象:採用活動で企業ブランディング動画を活用している人事担当者
- 有効回答数:158名
採用活動における企業ブランディング動画の活用シーンは「採用サイト・採用特設ページ」が1位
「採用活動において企業ブランディング動画をどのようなシーンで活用していますか?(複数選択可)」(n=158)と質問したところ、「採用サイト・採用特設ページ」が70.3%、「会社説明会・採用イベント」が50.6%、「求人媒体・求人情報サイト」が48.1%、「オンライン説明会・ウェビナー」が39.2%、「SNS(YouTube、Instagram、TikTokなど)」が29.7%、「面接・選考過程での共有資料」が24.7%、「内定者フォロー・内定辞退防止」が23.4%、「WEB広告・SNS広告」が22.8%、「入社後のオンボーディング研修」が18.4%、「インターンシップでの上映」が17.1%、「ダイレクトスカウト・スカウトメールでの添付」が16.5%、「その他」が1.9%という回答となりました。
- 採用サイト・採用特設ページ:70.3%(111票)
- 会社説明会・採用イベント:50.6%(80票)
- 求人媒体・求人情報サイト:48.1%(76票)
- オンライン説明会・ウェビナー:39.2%(62票)
- SNS(YouTube、Instagram、TikTokなど):29.7%(47票)
- 面接・選考過程での共有資料:24.7%(39票)
- 内定者フォロー・内定辞退防止:23.4%(37票)
- WEB広告・SNS広告:22.8%(36票)
- 入社後のオンボーディング研修:18.4%(29票)
- インターンシップでの上映:17.1%(27票)
- ダイレクトスカウト・スカウトメールでの添付:16.5%(26票)
- その他:1.9%(3票)
※本調査は複数回答可(複数選択可)のため、各項目の回答割合の合計は100%にならず、回答者数(n=158)とも一致しません。
制作した企業ブランディング動画の長さは「1分~2分未満」が最も多い結果に
「採用活動で実際に制作した企業ブランディング動画はどれくらいの長さですか?」(n=158)と質問したところ、「30秒未満」が6.3%、「30秒~1分未満」が20.3%、「1分~2分未満」が31.6%、「2分~5分未満」が27.8%、「5分~10分未満」が9.5%、「10分以上」が4.4%という回答となりました。
- 30秒未満:6.3%(10票)
- 30秒~1分未満:20.3%(32票)
- 1分~2分未満:31.6%(50票)
- 2分~5分未満:27.8%(44票)
- 5分~10分未満:9.5%(15票)
- 10分以上:4.4%(7票)
企業ブランディング動画の制作予算は1本あたり「50万円~100万円未満」が最も高い割合に
「企業ブランディング動画の制作にかかった予算は1本あたりどれくらいですか?」(n=158)と質問したところ、「10万円未満」が12.0%、「10万円~30万円未満」が16.5%、「30万円~50万円未満」が25.3%、「50万円~100万円未満」が25.9%、「100万円~300万円未満」が12.0%、「300万円~500万円未満」が5.1%、「500万円以上」が3.2%という回答となりました。
- 10万円未満:12.0%(19票)
- 10万円~30万円未満:16.5%(26票)
- 30万円~50万円未満:25.3%(40票)
- 50万円~100万円未満:25.9%(41票)
- 100万円~300万円未満:12.0%(19票)
- 300万円~500万円未満:5.1%(8票)
- 500万円以上:3.2%(5票)
企業ブランディング動画の活用で効果があったと回答したのは75.3%
「企業ブランディング動画の活用はどの程度の効果がありましたか?」(n=158)と質問したところ、「期待以上の効果があった」が19.0%、「ある程度の効果があった」が56.3%、「あまり効果は感じられなかった」が16.5%、「全く効果はなかった」が5.7%、「わからない」が2.5%という回答となりました。
- 期待以上の効果があった:19.0%(30票)
- ある程度の効果があった:56.3%(89票)
- あまり効果は感じられなかった:16.5%(26票)
- 全く効果はなかった:5.7%(9票)
- わからない:2.5%(4票)
具体的な効果は「エントリー数が増加した」が最も多く挙げられた
「企業ブランディング動画の活用はどの程度の効果がありましたか?」の質問で「期待以上の効果があった」「ある程度の効果があった」と回答した119名を対象にしています。
「採用活動で企業ブランディング動画の活用によってどのような効果がありましたか?(複数選択可)」(n=119)と質問したところ、「エントリー数が増加した」が57.1%、「自社の認知度・ブランドイメージが向上した」が50.4%、「面接や説明会での理解度が深まった」が45.4%、「求人にマッチする応募者が増えた」が43.7%、「志望度の高い求職者が増えた」が31.1%、「企業理念や価値観への関心が高まった」が30.3%、「選考や研修における手間や時間が削減された」が20.2%、「ミスマッチによる早期離職が減った」が16.8%、「内定辞退が減った」が15.1%、「SNSなどでの拡散・反響が増えた」が15.1%、「その他」が2.5%という回答となりました。
- エントリー数が増加した:57.1%(68票)
- 自社の認知度・ブランドイメージが向上した:50.4%(60票)
- 面接や説明会での理解度が深まった:45.4%(54票)
- 求人にマッチする応募者が増えた:43.7%(52票)
- 志望度の高い求職者が増えた:31.1%(37票)
- 企業理念や価値観への関心が高まった:30.3%(36票)
- 選考や研修における手間や時間が削減された:20.2%(24票)
- ミスマッチによる早期離職が減った:16.8%(20票)
- 内定辞退が減った:15.1%(18票)
- SNSなどでの拡散・反響が増えた:15.1%(18票)
- その他:2.5%(3票)
※本設問は、「企業ブランディング動画の活用はどの程度の効果がありましたか?」で「期待以上の効果があった」「ある程度の効果があった」と回答した方(n=119)のみを対象に、複数選択で聴取しています。そのため、各項目の回答割合の合計は100%にならず、回答者数とも一致しません。
来期以降活用したいシーンは「採用サイト・採用特設ページ」「求人媒体・求人情報サイト」が同率でトップに
「来期以降、企業ブランディング動画は追加でどのようなシーンで活用したいですか?(最大3つまで)」(n=158)と質問したところ、「採用サイト・採用特設ページ」が45.6%、「求人媒体・求人情報サイト」が45.6%、「会社説明会・採用イベント」が44.3%、「オンライン説明会・ウェビナー」が27.2%、「SNS(YouTube、Instagram、TikTokなど)」が17.7%、「WEB広告・SNS広告」が6.3%、「ダイレクトスカウト・スカウトメールでの添付」が6.3%、「面接・選考過程での共有資料」が6.3%、「インターンシップでの上映」が4.4%、「内定者フォロー・内定辞退防止」が3.2%、「入社後のオンボーディング研修」が2.5%、「その他」が0.6%という回答となりました。
- 採用サイト・採用特設ページ:45.6%(72票)
- 求人媒体・求人情報サイト:45.6%(72票)
- 会社説明会・採用イベント:44.3%(70票)
- オンライン説明会・ウェビナー:27.2%(43票)
- SNS(YouTube、Instagram、TikTokなど):17.7%(28票)
- WEB広告・SNS広告:6.3%(10票)
- ダイレクトスカウト・スカウトメールでの添付:6.3%(10票)
- 面接・選考過程での共有資料:6.3%(10票)
- インターンシップでの上映:4.4%(7票)
- 内定者フォロー・内定辞退防止:3.2%(5票)
- 入社後のオンボーディング研修:2.5%(4票)
- その他:0.6%(1票)
※本設問は最大3つまでの複数選択のため、各項目の回答割合の合計は100%にならず、回答者数(n=158)とも一致しません。
総括
本調査の結果、採用活動における企業ブランディング動画の活用シーンは「採用サイト・採用特設ページ」(70.3%)が最も多く、「会社説明会・採用イベント」(50.6%)、「求人媒体・求人情報サイト」(48.1%)が続きました。自社で管理できる接点にとどまらず、求職者との接触機会が多い場面へと活用の幅が広がっている実態がうかがえます。
制作した動画の長さは「1分~2分未満」(31.6%)が最も多く、「2分~5分未満」(27.8%)と合わせると、2分前後を目安に制作する企業が過半数を占めました。求職者が視聴を続けやすい時間内で、企業の魅力を凝縮して伝える構成が重視されている傾向がみられます。
制作予算については「50万円~100万円未満」(25.9%)と「30万円~50万円未満」(25.3%)が拮抗し、この2つの価格帯で全体の半数を占めました。採用活動における重要なコンテンツとして、一定の予算をかけて制作する企業が多いことがわかります。
活用効果については、「効果があった」(期待以上の効果があった+ある程度の効果があった)と回答した割合が75.3%にのぼり、具体的な効果としては「エントリー数が増加した」(57.1%)が最も多く挙げられたほか、「自社の認知度・ブランドイメージが向上した」(50.4%)、「面接や説明会での理解度が深まった」(45.4%)が上位を占めました。企業ブランディング動画が、母集団形成から選考プロセスの円滑化まで、採用活動全体を後押しするツールとして機能していることがうかがえます。
来期以降の活用意向としては、「採用サイト・採用特設ページ」「求人媒体・求人情報サイト」(いずれも45.6%)が同率でトップとなり、既に活用が進んでいる接点への投資をさらに強化したいという意向がうかがえます。今後も、採用市場の変化に応じて、企業ブランディング動画の活用シーンや制作内容を見直す動きが進むと考えられます。
「ムビサク」では、このような企業ブランディング動画の企画・制作・活用支援を行っています。採用サイトや会社説明会、SNSなど、活用シーンに応じたメッセージ設計や構成・演出のご提案をご検討中の企業様は、ぜひお気軽にご相談ください。
転載・引用に関してのお願い
本調査内容を転載・引用などでご利用いただく場合は、以下のご対応をお願いいたします。
転載・引用元が「ムビサク」もしくは「アルファノート株式会社」である旨を明記
該当記事ページ(https://mvsk.jp/column/research-report-20260818-employer-branding-video)へのリンク設置
ムビサクとは?
「ムビサク」は、企業の動画制作・映像制作に関する課題を「サク」っと解決するという想いが込められています。採用活動における企業ブランディング動画は、採用サイトや会社説明会、SNS、面接時の共有資料など活用シーンが多岐にわたるうえ、求職者一人ひとりが企業に求める情報や共感するポイントも異なるため、「誰に、何を、どのように伝えるか」を明確にした企画力と、採用フェーズに応じた構成・演出を実現できる制作体制が欠かせません。
エントリー数の増加やミスマッチ防止、内定辞退の抑制など、採用活動における具体的な課題に応じた企画・撮影・編集から、活用シーンに合わせた尺・構成の設計、効果検証や今後の展開計画の立案まで、ワンストップでサポートいたします。企業ブランディング動画の企画・制作にお悩みの企業様に向けて、貴社ならではの魅力が伝わる動画を「ムビサク」と一緒に生み出しましょう。
会社概要
- 会社名:アルファノート株式会社
- 本社所在地:東京都新宿区西新宿6-8-1 住友不動産新宿オークタワー 12階
- 代表取締役:川端 一行
- 設立:2004年7月
- 資本金:1億円
- 事業内容:
- 動画制作(https://mvsk.jp/)
- 映像制作
- 動画マーケティング
- 動画コンサルティング
- キャッシュレス決済関連事業
- 信販事業
- 貸金事業
- 上記各号に付随するコンサルティングサービス


