【2026年版】動画広告の効果に関する実態調査｜62.2%が動画広告の効果を実感

最終更新2026/07/27

調査レポート

この記事の監修者

船木佑哉

<動画事業部部長>

【2026年版】動画広告の効果に関する実態調査｜62.2%が動画広告の効果を実感

動画制作・映像制作サービス「ムビサク（https://mvsk.jp/）」を提供するアルファノート株式会社（本社：東京都新宿区、社長：川端一行、以下：アルファノート）では、動画広告を活用している企業のマーケティング担当者500名を対象に、動画広告の成果に関する実態調査を実施いたしましたので、報告いたします。

調査サマリー

動画広告の活用で効果があったと回答したのは62.2%
具体的な効果は「商品・サービスの理解促進」が最多
来期以降、予算やリソースを増やす媒体の1位は「YouTube」

調査背景

近年、SNSプラットフォームの多様化やショート動画フォーマットの普及により、企業のマーケティング活動における動画広告の位置づけは大きく変化しています。Instagram・YouTube・TikTokなど配信面が増える一方で、「どの媒体に予算を配分すべきか」「どのKPIを重視すべきか」といった判断はより複雑になっています。

ムビサクにも、「動画広告を始めたいが、どの媒体から着手すべきかわからない」「制作予算の相場観がつかめない」「実際にどの程度の効果が出るものなのか」といったご相談を多くいただいております。

そこで本調査では、動画広告を活用している企業のマーケティング担当者500名を対象に、配信媒体や重視するKPI、制作予算、実感している効果、そして来期以降の投資意向について調査を実施しました。これから動画広告への投資を検討・拡大する企業の参考となれば幸いです。

調査概要

調査概要：動画広告の成果に関する実態調査
調査方法：インターネット調査
調査期間：2026年7月6日
調査対象：動画広告を活用している企業のマーケティング担当者
有効回答数：500名

動画広告を配信する媒体は「Instagram」が最多

「どのような媒体で動画広告を配信していますか？（複数選択可）」（n=500）と質問したところ、「Instagram」が55.4%、「X（旧Twitter）」が51.6%、「YouTube」が49.0%、「LINE」が42.2%、「TikTok」が24.2%、「テレビCM」が23.0%、「Facebook」が16.2%、「ディスプレイ広告（Google・Yahoo!など）」が15.4%、「デジタルサイネージ（OOH）」が13.6%、「タクシー広告」が13.0%、「電車広告」が12.2%、「アフィリエイト広告」が8.6%、「その他」が3.6%という回答となりました。

Instagram：55.4%（277票）
X（旧Twitter）：51.6%（258票）
YouTube：49.0%（245票）
LINE：42.2%（211票）
TikTok：24.2%（121票）
テレビCM：23.0%（115票）
Facebook：16.2%（81票）
ディスプレイ広告（Google・Yahoo!など）：15.4%（77票）
デジタルサイネージ（OOH）：13.6%（68票）
タクシー広告：13.0%（65票）
電車広告：12.2%（61票）
アフィリエイト広告：8.6%（43票）
その他：3.6%（18票）

※本調査は複数回答可（複数選択可）のため、各項目の回答割合の合計は100%にならず、回答者数（n=500）とも一致しません。

動画広告で重視するKPIは「フォロワー数・登録者数」が最多

「動画広告で最も重視しているKPIは何ですか？（最大3つまで）」（n=500）と質問したところ、「フォロワー数・登録者数」が45.2%、「再生回数・視聴時間・視聴維持率」が44.4%、「リーチ数・インプレッション数（認知拡大）」が34.6%、「エンゲージメント（いいね・保存など）」が22.0%、「サイト遷移数（クリック数）」が17.4%、「コンバージョン数（売上・リード獲得など）」が10.8%、「特に設定していない」が8.6%という回答となりました。

フォロワー数・登録者数：45.2%（226票）
再生回数・視聴時間・視聴維持率：44.4%（222票）
リーチ数・インプレッション数（認知拡大）：34.6%（173票）
エンゲージメント（いいね・保存など）：22.0%（110票）
サイト遷移数（クリック数）：17.4%（87票）
コンバージョン数（売上・リード獲得など）：10.8%（54票）
特に設定していない：8.6%（43票）

※本調査は複数回答可（最大3つまで）のため、各項目の回答割合の合計は100%にならず、回答者数（n=500）とも一致しません。

動画広告1本あたりの制作予算は「10万円～30万円未満」が最多

「動画広告の制作にかかった予算は1本あたりどれくらいですか？」（n=500）と質問したところ、「5万円未満」が20.4%、「5万円～10万円未満」が16.8%、「10万円～30万円未満」が23.2%、「30万円～50万円未満」が21.0%、「50万円～100万円未満」が8.2%、「100万円～300万円未満」が5.0%、「300万円以上」が5.4%という回答となりました。

5万円未満：20.4%（102票）
5万円～10万円未満：16.8%（84票）
10万円～30万円未満：23.2%（116票）
30万円～50万円未満：21.0%（105票）
50万円～100万円未満：8.2%（41票）
100万円～300万円未満：5.0%（25票）
300万円以上：5.4%（27票）

動画広告の活用で効果があったマーケティング担当者は62.2%

「動画広告の活用はどの程度の効果がありましたか？」（n=500）と質問したところ、「期待以上の効果があった」が17.4%、「ある程度の効果があった」が44.8%、「あまり効果は感じられなかった」が21.6%、「全く効果はなかった」が8.6%、「わからない」が7.6%という回答となりました。

期待以上の効果があった：17.4%（87票）
ある程度の効果があった：44.8%（224票）
あまり効果は感じられなかった：21.6%（108票）
全く効果はなかった：8.6%（43票）
わからない：7.6%（38票）

動画広告の効果は「商品・サービスの理解促進」が最多

「動画広告の活用はどの程度の効果がありましたか？」の質問で「期待以上の効果があった」「ある程度の効果があった」と回答した311名を対象にしています。

「動画広告ではどのような効果がありましたか？（最大3つまで）」（n=311）と質問したところ、「商品・サービスの理解促進」が48.6%、「認知度・知名度の向上」が46.0%、「企業やブランドのイメージアップ」が38.6%、「自社サイトへのアクセス数の増加」が28.3%、「オンライン上での検索数の増加」が20.6%、「SNSでのエンゲージメント・フォロワーの増加」が11.6%、「コンバージョン数の増加（売上・リード獲得など）」が10.6%、「既存顧客のリピート率向上（ファン化など）」が6.4%、「広告コストの効率化（CPAやCPCの改善など）」が3.5%、「その他」が1.0%という回答となりました。

商品・サービスの理解促進：48.6%（151票）
認知度・知名度の向上：46.0%（143票）
企業やブランドのイメージアップ：38.6%（120票）
自社サイトへのアクセス数の増加：28.3%（88票）
オンライン上での検索数の増加：20.6%（64票）
SNSでのエンゲージメント・フォロワーの増加：11.6%（36票）
コンバージョン数の増加（売上・リード獲得など）：10.6%（33票）
既存顧客のリピート率向上（ファン化など）：6.4%（20票）
広告コストの効率化（CPAやCPCの改善など）：3.5%（11票）
その他：1.0%（3票）

※本設問は、「動画広告の活用はどの程度の効果がありましたか？」で「期待以上の効果があった」「ある程度の効果があった」と回答した方（n=311）のみを対象に、複数回答可（最大3つまで）で聴取しています。そのため、各項目の回答割合の合計は100%にならず、回答者数とも一致しません。

来期以降、予算やリソースを増やす媒体は「YouTube」が最多

「来期以降、予算やリソースを増やす動画広告の媒体は何ですか？（最大3つまで）」（n=500）と質問したところ、「YouTube」が39.4%、「Instagram」が37.4%、「LINE」が36.4%、「X（旧Twitter）」が35.4%、「TikTok」が12.8%、「テレビCM」が7.2%、「ディスプレイ広告（Google・Yahoo!など）」が5.8%、「Facebook」が5.2%、「デジタルサイネージ（OOH）」が3.0%、「タクシー広告」が1.6%、「電車広告」が1.4%、「アフィリエイト広告」が1.2%、「増やす予定はない」が5.6%という回答となりました。

YouTube：39.4%（197票）
Instagram：37.4%（187票）
LINE：36.4%（182票）
X（旧Twitter）：35.4%（177票）
TikTok：12.8%（64票）
テレビCM：7.2%（36票）
ディスプレイ広告（Google・Yahoo!など）：5.8%（29票）
Facebook：5.2%（26票）
デジタルサイネージ（OOH）：3.0%（15票）
タクシー広告：1.6%（8票）
電車広告：1.4%（7票）
アフィリエイト広告：1.2%（6票）
増やす予定はない：5.6%（28票）

※本調査は複数回答可（最大3つまで）のため、各項目の回答割合の合計は100%にならず、回答者数（n=500）とも一致しません。

総括

本調査の結果、動画広告の配信媒体はInstagram・X（旧Twitter）・YouTube・LINEの4媒体が上位を占め、企業のマーケティング活動において複数媒体を併用する動きが定着していることがわかりました。一方で重視するKPIは「フォロワー数・登録者数」と「再生回数・視聴時間・視聴維持率」が拮抗しており、コンバージョン数を重視する企業はまだ少数派にとどまっています。制作予算は1本あたり「10万円～30万円未満」が最も多く、比較的抑えた予算での運用が中心となっている実態が明らかになりました。

また、動画広告の活用で効果を実感しているマーケティング担当者は62.2%にのぼり、効果があったと回答した方の中では「商品・サービスの理解促進」「認知度・知名度の向上」「企業やブランドのイメージアップ」など、売上や獲得件数といった直接的な成果よりも、認知・理解促進を目的とした活用が上位にあがりました。

さらに、来期以降に予算やリソースを増やしたい媒体としてはYouTubeが最多となり、これまで配信媒体として3番手だったYouTubeへの投資意欲が高まっている点は注目すべき変化です。動画広告は単発の施策にとどまらず、ブランディングと成果獲得の両面を担う重要なマーケティング手段として、今後もさらに投資が拡大していくと考えられます。

「ムビサク」では、このような企業の動画広告制作をはじめとした動画制作・映像制作を企画から撮影・編集までワンストップでサポートしています。動画広告の導入・強化をご検討中の企業様は、ぜひお気軽にご相談ください。