【2026年版】BtoC企業における動画マーケティングの実態調査｜効果があったと回答したのは69.0%

動画制作・映像制作サービス「ムビサク（https://mvsk.jp/）」を提供するアルファノート株式会社（本社：東京都新宿区、社長：川端一行、以下：アルファノート）では、BtoC企業で動画を活用しているマーケティング担当者200名を対象に、BtoC企業における動画マーケティングの実態調査を実施いたしましたので、報告いたします。

調査サマリー

• BtoCの動画マーケティングで効果があったと回答したのは69.0%
• 具体的な効果は「WEB広告・SNS施策の反応率の向上」が1位
• 来期以降は「YouTube・SNS向けの動画」に注目する企業が最多

調査背景

近年、ECサイトやSNSを起点とした購買行動が一般化する中、BtoC企業においても動画を活用したマーケティングが急速に広がっています。WEB広告やSNS投稿だけでなく、自社サイトやECモールへの掲載、リアル店舗のデジタルサイネージ、新商品発表会やインフルエンサーとのタイアップなど、動画の活用シーンは幅広く、単一の施策ではなく複数のチャネルを横断した動画活用が求められる状況となっています。

一方で、動画制作には一定の予算や制作体制が必要となるため、「どのシーンに動画を活用すべきか」「どのKPIを重視して効果を検証すべきか」「どの程度の予算を確保すべきか」など、投資対効果を見極めながら運用方針を判断する難しさも存在します。

そこで本調査では、BtoC企業で動画を活用しているマーケティング担当者200名を対象に、動画の活用シーン、重視するKPI、制作予算、実感している効果、そして来期以降に制作を予定している動画について調査を実施しました。BtoC企業における動画マーケティングの検討・強化を進める企業様の参考となれば幸いです。

調査概要

• 調査概要：BtoC企業における動画マーケティングの実態調査
• 調査方法：インターネット調査
• 調査期間：2026年7月30日
• 調査対象：BtoC企業で動画を活用しているマーケティング担当者
• 有効回答数：200名

BtoC動画マーケティングの活用シーンは「WEB広告」が最多

「どのようなシーンでBtoC動画マーケティングを活用していますか？（複数選択可）」（n=200）と質問したところ、「WEB広告」が56.0%、「YouTube・SNS」が49.0%、「自社サイトへの掲載」が39.0%、「ECモールへの掲載（自社サイト以外への掲載）」が21.0%、「商品・サービス紹介」が20.5%、「リアル店舗・デジタルサイネージ」が17.0%、「お客様インタビュー・レビュー・口コミ」が16.0%、「新商品発表会・イベント」が15.0%、「インフルエンサーマーケティング・ギフティング」が15.0%、「購入者向けサポート（使い方・マニュアルなど）」が12.5%、「その他」が4.5%という回答となりました。

• WEB広告：56.0%（112票）
• YouTube・SNS：49.0%（98票）
• 自社サイトへの掲載：39.0%（78票）
• ECモールへの掲載（自社サイト以外への掲載）：21.0%（42票）
• 商品・サービス紹介：20.5%（41票）
• リアル店舗・デジタルサイネージ：17.0%（34票）
• お客様インタビュー・レビュー・口コミ：16.0%（32票）
• 新商品発表会・イベント：15.0%（30票）
• インフルエンサーマーケティング・ギフティング：15.0%（30票）
• 購入者向けサポート（使い方・マニュアルなど）：12.5%（25票）
• その他：4.5%（9票）

※本調査は複数回答可（複数選択可）のため、各項目の回答割合の合計は100%にならず、回答者数（n=200）とも一致しません。

BtoC企業が動画マーケティングで重視するKPIは「再生回数・インプレッション数」が最多

「BtoC企業の動画マーケティングで最も重視しているKPIは何ですか？（最大3つまで）」（n=200）と質問したところ、「再生回数・インプレッション数」が48.0%、「SNSでのエンゲージメント数（いいね・シェア・コメントなど）」が45.0%、「サイト遷移数（クリック数）」が35.0%、「コンバージョン数（購入・会員登録・予約など）」が27.5%、「売上金額・購入数」が21.0%、「リピート率・継続利用率」が9.5%、「ブランド認知度・好意度の変化（ブランドリフト）」が7.5%、「特に設定していない」が5.5%という回答となりました。

• 再生回数・インプレッション数：48.0%（96票）
• SNSでのエンゲージメント数（いいね・シェア・コメントなど）：45.0%（90票）
• サイト遷移数（クリック数）：35.0%（70票）
• コンバージョン数（購入・会員登録・予約など）：27.5%（55票）
• 売上金額・購入数：21.0%（42票）
• リピート率・継続利用率：9.5%（19票）
• ブランド認知度・好意度の変化（ブランドリフト）：7.5%（15票）
• 特に設定していない：5.5%（11票）

※本設問は最大3つまでの複数選択のため、各項目の回答割合の合計は100%にならず、回答者数（n=200）とも一致しません。

BtoC企業の動画制作予算は1本あたり「30万円～50万円未満」が最多

「BtoC企業のマーケティング向けの動画制作の予算は1本あたりどれくらいですか？」（n=200）と質問したところ、「10万円未満」が12.0%、「10万円～30万円未満」が18.0%、「30万円～50万円未満」が32.5%、「50万円～100万円未満」が20.0%、「100万円～300万円未満」が12.0%、「300万円以上」が5.5%という回答となりました。

• 10万円未満：12.0%（24票）
• 10万円～30万円未満：18.0%（36票）
• 30万円～50万円未満：32.5%（65票）
• 50万円～100万円未満：20.0%（40票）
• 100万円～300万円未満：12.0%（24票）
• 300万円以上：5.5%（11票）

BtoCの動画マーケティングの活用で効果があったと回答したのは69.0%

「BtoCの動画マーケティングの活用はどの程度の効果がありましたか？」（n=200）と質問したところ、「期待以上の効果があった」が20.0%、「ある程度の効果があった」が49.0%、「あまり効果は感じられなかった」が23.5%、「全く効果はなかった」が3.5%、「わからない」が4.0%という回答となりました。

• 期待以上の効果があった：20.0%（40票）
• ある程度の効果があった：49.0%（98票）
• あまり効果は感じられなかった：23.5%（47票）
• 全く効果はなかった：3.5%（7票）
• わからない：4.0%（8票）

BtoCの動画マーケティングの効果は「WEB広告・SNS施策の反応率の向上」が最多

「BtoCの動画マーケティングの活用はどの程度の効果がありましたか？」の質問で「期待以上の効果があった」「ある程度の効果があった」と回答した138名を対象にしています。

「BtoCでの動画の活用ではどのような効果がありましたか？（最大3つまで）」（n=138）と質問したところ、「WEB広告・SNS施策の反応率の向上（CTR・エンゲージメント改善など）」が60.1%、「自社サイト・ECモールでの購入率の向上（CVR改善など）」が43.5%、「ブランド認知度・好意度の向上」が41.3%、「店舗・イベントへの集客数の増加」が29.7%、「商品やサービスの魅力・使い方の理解促進」が20.3%、「口コミの拡大・SNSでの話題化」が15.9%、「購入後のリピート率向上・顧客満足度の向上」が7.2%、「購入後の問い合わせ・サポート対応工数の削減」が4.3%という回答となりました。

• WEB広告・SNS施策の反応率の向上（CTR・エンゲージメント改善など）：60.1%（83票）
• 自社サイト・ECモールでの購入率の向上（CVR改善など）：43.5%（60票）
• ブランド認知度・好意度の向上：41.3%（57票）
• 店舗・イベントへの集客数の増加：29.7%（41票）
• 商品やサービスの魅力・使い方の理解促進：20.3%（28票）
• 口コミの拡大・SNSでの話題化：15.9%（22票）
• 購入後のリピート率向上・顧客満足度の向上：7.2%（10票）
• 購入後の問い合わせ・サポート対応工数の削減：4.3%（6票）

※本設問は、「BtoCの動画マーケティングの活用はどの程度の効果がありましたか？」で「期待以上の効果があった」「ある程度の効果があった」と回答した方（n=138）のみを対象に、最大3つまでの複数選択で聴取しています。そのため、各項目の回答割合の合計は100%にならず、回答者数とも一致しません。

来期以降に制作を予定している動画は「YouTube・SNS向けの動画」が最多

「来期以降、制作を予定している動画は何ですか？（複数選択可）」（n=200）と質問したところ、「YouTube・SNS向けの動画」が50.5%、「自社サイト掲載用の動画」が41.5%、「WEB広告用の動画」が35.0%、「ECモール掲載用の動画」が26.0%、「リアル店舗・デジタルサイネージ用の動画」が20.5%、「商品・サービス紹介動画」が18.0%、「新商品発表会・イベント用の動画」が12.0%、「お客様インタビュー・レビュー・口コミ動画」が11.5%、「購入者向けサポート動画（使い方・マニュアルなど）」が10.5%、「インフルエンサーコラボ・タイアップ動画」が9.5%、「今後の制作・強化予定はない」が4.0%という回答となりました。

• YouTube・SNS向けの動画：50.5%（101票）
• 自社サイト掲載用の動画：41.5%（83票）
• WEB広告用の動画：35.0%（70票）
• ECモール掲載用の動画：26.0%（52票）
• リアル店舗・デジタルサイネージ用の動画：20.5%（41票）
• 商品・サービス紹介動画：18.0%（36票）
• 新商品発表会・イベント用の動画：12.0%（24票）
• お客様インタビュー・レビュー・口コミ動画：11.5%（23票）
• 購入者向けサポート動画（使い方・マニュアルなど）：10.5%（21票）
• インフルエンサーコラボ・タイアップ動画：9.5%（19票）
• 今後の制作・強化予定はない：4.0%（8票）

※本調査は複数回答可（複数選択可）のため、各項目の回答割合の合計は100%にならず、回答者数（n=200）とも一致しません。

総括

本調査の結果、BtoC企業における動画の活用シーンは「WEB広告」（56.0%）が最多となり、「YouTube・SNS」（49.0%）、「自社サイトへの掲載」（39.0%）と続きました。ECモールやリアル店舗のデジタルサイネージ、新商品発表会など活用シーンは多岐にわたるものの、まずはWEB広告やSNSといったデジタル接点での動画活用が先行している実態がうかがえます。

重視するKPIについては、「再生回数・インプレッション数」（48.0%）、「SNSでのエンゲージメント数」（45.0%）といった認知・態度変容に関わる指標が上位を占め、「コンバージョン数」（27.5%）や「売上金額・購入数」（21.0%）といった直接的な成果指標は相対的に低い結果となりました。動画マーケティングが売上に直結する施策としてだけでなく、認知拡大やエンゲージメント強化の手段として位置づけられていることがわかります。

動画制作の予算は「30万円～50万円未満」（32.5%）が最多となり、「50万円～100万円未満」（20.0%）も一定数存在することから、BtoC企業では一定のクオリティを担保した動画制作に相応の予算を投じる傾向がみられます。

活用効果については、「効果があった」（期待以上の効果があった＋ある程度の効果があった）と回答した割合が69.0%にのぼり、具体的な効果としては「WEB広告・SNS施策の反応率の向上」（60.1%）、「自社サイト・ECモールでの購入率の向上」（43.5%）、「ブランド認知度・好意度の向上」（41.3%）が上位を占めました。動画がデジタル広告やEC施策の成果向上に直結するツールとして評価されていることがわかります。

来期以降の施策としては「YouTube・SNS向けの動画」（50.5%）が最多となり、「自社サイト掲載用の動画」（41.5%）が続きました。デジタル接点における動画活用は今後さらに強化される見込みであり、各チャネルの特性を踏まえた動画の企画・制作体制の構築が引き続き重要な課題になると考えられます。

「ムビサク」では、このようなBtoC企業における動画マーケティングの企画・制作・運用支援を行っています。チャネルごとの特性を踏まえた動画戦略の設計や、継続的な制作・運用体制の構築をご検討中の企業様は、ぜひお気軽にご相談ください。

転載・引用に関してのお願い

本調査内容を転載・引用などでご利用いただく場合は、以下のご対応をお願いいたします。

転載・引用元が「ムビサク」もしくは「アルファノート株式会社」である旨を明記

該当記事ページ（https://mvsk.jp/column/research-report-20260730-btoc-video-marketing）へのリンク設置

ムビサクとは？

「ムビサク」は、企業の動画制作・映像制作に関する課題を「サク」っと解決するという想いが込められています。BtoC企業の動画マーケティングでは、WEB広告やSNS投稿、自社サイト・ECモールへの掲載、リアル店舗でのデジタルサイネージなど活用シーンが多岐にわたるため、チャネルごとの特性や視聴者の購買行動を踏まえた企画力と、複数フォーマットに対応できる制作体制が欠かせません。

WEB広告用・YouTube/SNS向け・EC掲載用など、目的やチャネルに応じた動画の企画・撮影・編集から、KPI設計や効果検証、来期以降の制作計画の立案まで、ワンストップでサポートいたします。動画マーケティングの成果向上や制作体制の強化にお悩みの企業様に向けて、BtoC動画マーケティングを「ムビサク」と一緒に生み出しましょう。

会社概要

• 会社名：アルファノート株式会社
• 本社所在地：東京都新宿区西新宿6-8-1 住友不動産新宿オークタワー 12階
• 代表取締役：川端 一行
• 設立：2004年7月
• 資本金：1億円
• 事業内容：
• 動画制作（https://mvsk.jp/）
• 映像制作
• 動画マーケティング
• 動画コンサルティング
• キャッシュレス決済関連事業
• 信販事業
• 貸金事業
• 上記各号に付随するコンサルティングサービス